「オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所」カテゴリーアーカイブ

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:訃報 マルコム・ヤング(AC/DC)

訃報 マルコム・ヤング(AC/DC)

” 豪ハードロックバンド「AC/DC」の創設メンバーでギタリストのマルコム・ヤングさんが死去したと、

バンドの公式サイトが2017年11月18日発表した。

64歳だった。死因は明らかにされていないが、「家族が見守るなか安らかに眠った」という。

突然の訃報に、ロック界やファンから追悼の声が相次いでいる。

マルコムさんは、弟のアンガスさん(62)とともに1973年に「AC/DC」を結成。

アメリカレコード協会によると、1980年に発売した6枚目のアルバム「Back in Black」は、アメリカ国内で2200万枚を売り上げ、歴代6位の記録を残している。

これまでのアルバム総売り上げは全世界で2億枚以上にのぼる。数年前から認知症を患い、2014年にバンドを脱退した。

アンガスさんは公式サイトで、兄の死について

「弟として、私の人生における彼の重要性は言葉では表し難い。私たちの絆はユニークでとても特別なものだった。彼が残したとてつもないレガシーは永遠に生き続けるだろう」とコメントを発表している。

ロック界からは哀悼のツイートが続々と投稿されている。ヘヴィメタル歌手のオジー・オズボーンさんは、
「またも友人が亡くなったことを知ってとても悲しい」とツイート。

ハードロックバンド「ヴァン・ヘイレン」のエドワード・ヴァン・ヘイレンさんも、

「マルコム・ヤングは私の友人で、AC/DCの中心だった。1984年の欧州ツアーでは、私の人生にとって最良の時を彼とともに過ごした」と振り返った。

ハードロックバンド「ガンズ・アンド・ローゼズ」は、アメリカ・カリフォルニア州で開催中のライブで追悼パフォーマンスを披露し、一部をツイッターで公開している。

日本のファンからも「ショック」「寂しい」などのツイートが相次いでいる。”(出典:J-CASTニュース

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:訃報 マルコム・ヤング(AC/DC)

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:気候変動対応ランク61ヵ国中57位

気候変動対応ランク61ヵ国中57位

” 各国の気候変動に対するパフォーマンスをランク付けする「気候変動パフォーマンス・インデックス」が発表となり、

オーストラリアは調査対象となった61か国中57位と、気候変動への対応が「非常に劣っている国」となったことが分かった。

オーストラリアに続いてランキングしたのは、韓国、カザフスタン、日本、サウジアラビア。

最大野党の労働党は、気候変動対策において他の国から大幅に遅れをとっていることについて、連邦政府の責任を追及している。

野党のマーク・バトラー影の気候変動相は16日、報告を受けて声明を発表し、「ターンブル政権は国際的に課された義務を果たせないだけでなく、オーストラリアの次世代からの期待にも応えられない」と批判した。”(出典:JAMS.TV

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:気候変動対応ランク61ヵ国中57位

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ワラビーズ、イングランド代表の壁厚く、5連敗

ワラビーズ、イングランド代表の壁厚く、5連敗

先月(2017年10月)のALL BLACKS:オールブラックス戦での勝利から勢いづいていたものの

<< 2017年10月22日投稿分:画像は投稿にリンク >> ワラビーズ、オールブラックスを撃破し、スティーブン・モーアの花道を飾る

どうかなぁ、やっぱり厳しいだろうなぁ

と、戦前の期待値は低かったですが・・

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ワラビーズ、イングランド代表の壁厚く、5連敗

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:絵画に迷い込んだよう「世界で最も美しい庭園」20選(ロイヤル・ボタニック・ガーデン)

絵画に迷い込んだよう「世界で最も美しい庭園」20選(ロイヤル・ボタニック・ガーデン)

” 爽やかな緑や四季折々の花が咲き乱れる公園や庭園は、癒し空間として大変人気があり、国や季節によってもさまざまな趣や個性があり散策にも絶好のスポットです。

また日本の伝統的な庭園は西洋とは異なる美意識で自然界を体現しています。

旅の目的地に、フリータイムの散策に、世界のお庭を散歩してみたくありませんか?1度は訪れてみたい、世界17か国20か所の庭園風景を見どころや様式の解説も交えてご紹介します。

まるで絵画の中に迷い込んだような世界の美しい庭園TOP20をご覧ください。”(出典:msn

というmsn掲載記事で、先へ進むとオーストラリアから・・

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:絵画に迷い込んだよう「世界で最も美しい庭園」20選(ロイヤル・ボタニック・ガーデン)

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:同性婚に賛成61.6%で、年内合法化へ

同性婚に賛成61.6%で、年内合法化へ

”「圧倒的多数が婚姻の平等に賛成した。公正さと愛に票を投じたのだ。」

こう歓迎の声明をツイートした同性婚賛成派の豪州・ターンブル首相はクリスマス前の法改正を目指す考えを示した。

15日に結果が発表された豪州の住民投票では、18歳以上の有権者の79.5%が票を投じ、「同性同士の結婚を認めるために法律を改正するべきか」との問いに対して「イエス」が61.6%を占めたという。

「公正さと愛に票を投じた」

投票は郵便投票で2ヶ月に渡って行われたもので、法的な拘束力は無い。しかし、同性婚を国として正式に認める法改正はこれで実現確実な情勢となった。

同性婚を正式に認めている国、或は、事実上認めている国はすでに多い。このニュースを今更敢えて取り上げる必要は無いという考えもあるかもしれない。

が、ちょっとチェックしてみたところでは、豪州だけではなく、歴史的・文化的に関係の深いイギリスのBBCやガーディアンのウェブ・ニュースもトップ・ニュースとして大々的に報じている。やはり重要な出来事なのだ。

「パンドラの箱を開けずに済んだ理由」

この豪州の住民投票で見習うべき点がある。

豪州では、拘束力のある国民投票を実施する案がこれまでも審議されたそうだが、そうすると国論が割れてヒートアップし、LGBT差別をかえって助長する恐れがある等の懸念から見送られてきたという経緯があるらしい。

二者択一の国民投票がパンドラの箱を開け、国論の不必要な分断を招いてしまうことがあるのは、EU加盟の是非を巡るイギリスの国民投票の例を見ればわかる。

(アメリカの大統領選挙も分断を助長することがある、、、)それゆえ、国民投票の利用には慎重にも慎重を期すべしと筆者は思うのだが、今回の豪州の住民投票は、拘束力なしの郵便投票で2ヶ月もの投票期間を設けたことで、論争の無用なヒートアップを避け、国民の冷静な審判を仰ぐことが出来たのではないかと想像している。

その結果が法改正への圧倒的な支持となった。

反対派の大物・アボット前首相も「教会の為だけではなく、全ての人の為の良心の自由を保障する法案を支持する。」「議会は住民投票結果を尊重すべきだ。」と結果を受け入れる考えを表明している。国民投票は敗北した陣営もそれを素直に受け入れられるようでなくてはならない。

豪州の投票はその模範と言ったら褒め過ぎだろうか。

「古い感覚は忘れ去れ!」

ロンドン駐在中、筆者は、ゲイ・パレードの日に歩道上で強烈なデイープ・キスを続ける男性カップルを目の当たりにしたことがある。

異性カップルだろうが同性カップルだろうが、公の場、しかも、ごった返す歩道上で、こういう行為を続けるのは大変よろしくないと筆者は思う。

異性カップルだろうが同性カップルだろうが、こうした行為は子供の教育上も悪いと思う。

が、双方の合意に基づく婚姻関係は誰かに怪我を負わせたり、他人に迷惑になる話ではない。21世紀の今や個の自由で良いのではないかと思う。

少子化に歯止めをかけ人口を一定レベルに保ちたいなら、そして、日本の衰退を防ぎたいなら、古い家制度の感覚は忘れ去るほうが良い。

出産と婚姻は一体であるのが当たり前という感覚も変わるべきだと思う。夫婦の選択的別姓もあって然るべきと思う。

「自由に生きよう!あれも駄目これも駄目では未来は暗い」

インターネットが隆盛を極めたのは便利で速くて使い易いからだけではない。良くも悪くも自由だからでもある。実生活よりも遥かに規制(束縛)が少ないからである。
野放図は確かに良くない。強いものがますます強く、弱者がますます弱くなるようではいけない。
富める者がますます富めるのも良くない。公正を損なうような無責任な自由は認められない。
が、日本社会のあちこちに充満する閉塞感を打ち破る必要性を認めない人は少ないに違いない。
あれも駄目これも駄目だと未来は暗い。どこで折り合うのか、公正で慎重な議論は必要だが、もう少し自由があってよいと思う。
豪州国民が同性婚に大賛成のニュースをみて思った次第である。”(出典:ホウドウキョク

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:同性婚に賛成61.6%で、年内合法化へ

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:SOCCEROOS、大陸間プレーオフを制しワールドカップ出場を決める

SOCCEROOS、大陸間プレーオフを制しワールドカップ出場を決める

” ロシア・ワールドカップ(W杯)大陸間プレーオフの2ndレグが15日に開催され、オーストラリアがホンジュラスにホームで3-1の勝利を収めた。この結果、2試合合計3-1でオーストラリアが本大会出場権を獲得した。

アウェイゴールを奪えずに0-0で1stレグを終え、オーストラリアとしては予選突破を必ずしも楽観視できる状況ではなかった。

だがチームを4大会連続のW杯へ導いたのは、33歳の頼れるキャプテン、MFミレ・ジェディナクだった。

0-0で迎えた54分、オーストラリアがペナルティーエリア手前でフリーキックのチャンスを得ると、ジェディナクがシュートを放つ。ゴール前でホンジュラスの選手に当たってコースを変えたボールがネットに収まった。

国際サッカー連盟(FIFA)公式サイトの記録ではホンジュラスのオウンゴールとされていたが、その後ジェディナクの得点に変更された。

さらに72分には相手ハンドでPKを獲得し、ジェディナクが確実に決めて2-0。

85分にもホンジュラスのファウルで得たPKをジェディナクが成功させた。FK1本とPK2本によるハットトリックで、チームの全得点を叩き出した。

ジェディナクはここのところ負傷に苦しめられ、所属するイングランド2部のアストン・ビラでは今季3試合の出場のみ。オーストラリア代表からも6月以来外れていたが復帰を果たし、運命の一戦でチームの救世主となった。”(出典:FOOTBALL CHANNEL

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:SOCCEROOS、大陸間プレーオフを制しワールドカップ出場を決める

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シドニーで懸念される高騰する移動費

シドニーで懸念される高騰する移動費

” 自動車保険およびサービス会社NRMAの報告によると、シドニー市民は国内最高の毎年平均2万2350ドルを移動費に費やしている。ガソリン価格は14日、過去2年で最高の1ドル41セントに達した。

シドニー世帯の移動費は、NSW州の平均収入の3分の1にあたる。

NRMAのピーター・コウリー広報官は、世帯予算のうち移動費が占める割合を非常に懸念。

背景には自動車ローン、自動車登録費、高速道路料金やガソリン代などがあげられる。

NRMAは、シドニーのガソリン価格はさらに1セント上昇したあと、平均1ドル25セントに下がると予想。

中東の不確かさや不安定さが原油価格上昇の理由に考えられ、2~3週間で通常価格帯に戻る可能性もあるが、さらに高騰する可能性もあるという。

対策としてコウリー氏は、「NSW州内のガソリンスタンドのリアルタイムのデータが得られるアプリを使うことで、ドライバーは年間数百ドル節減できる」とアドバイスした。”(出典:Jams.TV

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シドニーで懸念される高騰する移動費

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:主要国の保護主義政策化と国内経済

主要国の保護主義政策化と国内経済

” オーストラリア連邦政府はこのほど、今月8~11日にベトナム中部ダナンで開催されているアジア太平洋経済協力会議(APEC)に先駆け、国内経済見通しに関する最新報告書を公表した。

米国をはじめとする主要国が保護主義にシフトした場合、国内で27万人が失職するほか、国内総生産(GDP)が2.2%縮小し、オーストラリアの経済成長に悪影響が及ぶ可能性があると警鐘を鳴らした。オーストラリアンが伝えた。

連邦政府が公表した経済報告書によると、オーストラリアは1980年代に始まった自由貿易の恩恵を受け、2020年までに投資が11.7%、賃金が7.4%、国民所得が5.1%それぞれ増加する見通しという。

だが近年「米国第一主義」を掲げる米国を筆頭に、世界各国で保護主義的傾向が高まっている。

これに伴い今後、輸入関税が10%引き上げられた場合、オーストラリアのGDPが2.2%縮小するほか、対オーストラリア投資の低迷で失業率が最大2.2%(27万人相当)悪化する可能性があるという。

ターンブル首相は保護主義が「自由貿易と経済成長の大きな妨げになる」と警告。「APECでは各国・地域の首脳陣に対し保護主義に抵抗していくよう訴える」と強調した。

■豪NZ首脳、TPP11支持で一致
ターンブル首相は5日、ニュージーランド(NZ)のアーダーン新首相とシドニーで会談した。

両首脳は、環太平洋連携協定(TPP)署名11カ国で大筋合意を目指す「TPP11」を支持することで一致した。

ターンブル首相は「NZと自由貿易と開かれた市場に対する重要性を共有した」と強調。

アーダーン首相も「TPPがとりわけ日本との提携によってNZに好機をもたらす」と述べ、大筋合意の実現に意欲を示した。

だが、TPPに含まれる投資家と国の紛争解決手続き(ISDS)条項については慎重姿勢を崩さず、修正の可能性を探る方針を示した。”(出典:NNA.ASIA

続きを読む オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:主要国の保護主義政策化と国内経済