「オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所」カテゴリーアーカイブ

オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:観光市場動向 ⑤

観光市場動向 ⑤

” 2011年3月11日の大地震から4年が経ち、震災により大打撃を受けた海外からの観光客数も着実に回復している。

日本政府観光局(JNTO)によると、2014年に日本を訪れた訪日外客数は史上最高の1,341万4,000人を記録し、対前年同期比で29.4%増と強い伸びを見せており、4年前の訪日外客数と比較して2倍以上の結果となった。

その中でオーストラリアからの訪日者数も大幅に増加しており、JNTOの発表によれば前年対比23.8%増の30万2,700人が日本を訪れたことになる。

一方、オーストラリア側のABS統計においても2014年9月までの12ヶ月間に日本を短期訪問した人の数は前年同期比で20%増を記録し、他方面と比較して大きな伸び率となった。

相変わらずの円安傾向に加え、2015年内には日本行き直行便が増便され日本への足が充実するため更に日本人気に拍車がかかる事が確実視されている。”(出典:『オーストラリア概要 2015/2016』p140)

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:観光市場動向 ④

観光市場動向 ④

”  オーストラリア人の短期出国者数は依然として増加傾向にあり、ツーリズム・リサーチ・オーストラリア(Tourism Research Australia, TRA)によると今後もこの傾向が続くものと予測される。

短期出国者数は10年前の03/04年度と比較して13/14年度には2.28倍に増加しており、今後もオーストラリアドル高や航空環境の良化に支えられ着実に伸びることが期待されている。

TRAでは14/15年度の短期出国者数は930万人にまで増加すると見込んでいるが、為替レートを不安材料として挙げており、仮にオーストラリアドルの交換レートが0.80米ドルの水準以下に落ち込むと出国者の伸び率が下がるであろうと予測している。”(『オーストラリア概要』p140)

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:観光市場動向 ③

観光市場動向 ③

” 法務省の発表によると2014年の日本人出国者数は円安などの影響もあり、約1,690万人で対前年比3.3%減となり、2013年に続き減少している。

その中でオーストラリアを訪れる日本人短期訪問者数も対前年2.6%ほど減少している。

2015年8月からカンタス航空のブリスベン・成田便の運行が開始され、航空座席供給が大幅に改善されるため、日本人のオーストラリア観光の活性化にも期待がかかる。”(『オーストラリア概要 2015/2016』p140)

で、就航開始から半年ほどが経過して「ブリスベンー成田便の感触はどうなんだろう」と・・

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:観光市場動向 ②

観光市場動向 ②

” 13/14年度数値によると短期訪問者の出身国上位10位は前年同様で1位はニュージーランド、2位は中国、3位は英国で、日本は昨年に続き6位だった。

上位10位中2桁台の伸び率を見せたのは中国、シンガポール、マレーシア、香港、インドの5ヵ国で、対前年減少したのは日本のみだった。

また、短期出国者の主要訪問先上位10位にも変動はなく、1位はニュージーランド、2位はインドネシア、3位はアメリカだった。

上位10位中伸び率が2桁台だったのは、インドネシア、シンガポール、マレーシアとインドだった。また13位の日本の伸び率は16.5%と高い水準だった。

日本については2015年中にオーストラリアと日本間の航空座席供給量が大幅に増える予定となっているため、今後も日本への訪問者数が増加を続けることが予測される。

一部マスコミは日本がオーストラリア人の間で長年人気の旅行先であったパリに代わり、一番人気になるのではないかという報道をするなど、日本が旅行先として大きな関心を呼んでいることが事が伺える。”(『オーストラリア概要 2015/2016』p140)

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:観光市場動向 ①

観光市場動向 ①

” オーストラリア統計局(Australia Bureau of Statistics, ABS)の発表によると、2014年にオーストラリアから海外に出かけた短期出国者数(出国予定1年未満の人)は約912万人となり、前年比4.5%増と伸びている。

また海外からオーストラリアを訪れた短期訪問者数(滞在期間1年未満の人)は約686万人で、前年比6%の伸びを示した。

2008年以降続いている短期出国者数が短期入国者数を上回る傾向に変化は見られず、2年連続して短期出国者数が短期入国者数を30%以上上回る結果となった。”(出典:『オーストラリア概要 2015/2016』p140)

先月(2016年1月)、取り上げた情報通信市場に続いては、観光市場についてフォーカスしたいと思います。

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:人口2,400万人へ

人口2,400万人へ

“オーストラリア統計局によるとオーストラリアの人口が16日未明にも2400万人に達することが分かった。外国からの移民の増加が人口増加の主な要因としている。

2015年7月までの1年間における人口増加のうち半数以上が移民の流入によるものだった。統計局のアンドリュー・ホウ氏によると移民のピークは5~7年前で、ここ2、3年はやや減速しているという。

出生、死亡、海外移民すべてを含めてみると、昨年は出生数が30万4000人で、死亡の15万5000人の2倍近くだった。

年間の人口増加率では1.4パーセントで世界の平均をやや上回った。一方、日本の人口増加率は減速しており、昨年は人口が約0.2パーセント減少した。”(出典:JAMS.TV)

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:平均在職年数と住宅ローン完済のための必要平均世帯所得

平均在職年数と住宅ローン完済のための必要平均世帯所得

” オーストラリア人の「ミレニアル世代(15~35歳)」の平均在職年数は3.4年と、「ベビーブーマー世代(50~64歳)」の7.3年の半分であることが、米国の人材サービス会社クロノス・インコーポレーテッドなどの調べで分かった。

「X世代(36~49歳)」の5.8年も下回る。今後5年で、ミレニアル世代が労働人口の半分以上を占めるようになり、企業側は引き留める場合と新規採用の場合のコストを比較検討すべきという。9日付地元各紙が伝えた。

同調査によると、ミレニアル世代の15%は、平均2年以下で転職。転職によって給与が10~20%増える可能性があり、ミレニアル世代の大半にとっては給与が転職の最大の動機という。

住宅ローンブローカーのモーゲージ・チョイスは、ミレニアル世代は、定年までに住宅ローンを完済するためには、シドニーでは平均世帯所得が年間15万4,482豪ドル(約1,200万円)、メルボルンでは10万4,643豪ドルが必要であるという現実を直視しているとしている。

一方、企業にとっては代替員への引き継ぎに、若手クラスでは年間給与の30~50%、中堅では150%、高等専門職では400%相当のコストが発生する。

同調査で、ミレニアル世代の半数以上は「上司から会社に残留するために必要なものを聞かれれば、より長く働く」と答えており、慰留にはコミュニケーションが重要のようだ。

また、ベストを尽くしたと感じてから1年以内に退職する人が60%と、やりがいを重視していることが明らかになった。ミレニアル世代のうち、大学卒業者は54%と他の世代より高学歴であることも背景にある。”(出典:NNA.ASIA

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オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所:ウーニウェルシタース21(UNIVERSITAS 21)

ウーニウェルシタース21(UNIVERSITAS 21)

前回までのオーストラリア8大学ことGruop of Eightを紹介している過程で、何校かで「UNIVERSITAS 21」の表記があり「?」 と思い、調べたところ・・

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