” オーストラリア本土から約700キロ東にある絶海の孤島、ロードハウ島。全長約11キロ、幅約2.8キロの小さな島だ。
島はこれまで大陸とつながったことがないため、島内の植物の半分以上は固有種となっている。
ロードハウクイナをはじめ、絶滅危惧種も多い。一時は入植者に持ち込まれた生物によって生態系が変化。
現在は貴重な自然を守るため、一度に滞在できる観光客数は400人に制限されているという。
訪れた人が魅了されるのは、透き通るような海と、真っ白な砂浜、亜熱帯の森。ダイビングでは世界最南端のサンゴ礁で色鮮やかな魚の群れを見つけ、森を歩けば野鳥の声に癒される。
島には、高い建物はもちろん、電柱さえもない。唯一の村には通りが1本だけ。
一方では、大自然の中にスパやラグジュアリーな宿泊施設もあり、リゾート地としての環境も整っている。
それでいて「一日400人ルール」のおかげで観光客でにぎわうこともない。ここはまさに、孤島の楽園と言えるだろう。”（出典：ネタりか）
” 東京を訪れているグラディス･ベレジクリアンNSW州首相は､｢NSW州にも新幹線を実現したい｣と語った｡同州首相はこれまで高速鉄道には懐疑的だった｡
また､ブリスベンからメルボルンまでの3州都と1準州を結ぶ高速鉄道の構想は何度も浮かび､予備調査が行われるとそのまま立ち消えになるということが繰り返されてきた｡
シドニー･モーニング･ヘラルド紙(電子版)が伝えた｡
ヘラルド紙のインタビューに応えて､ベレジクリアン州首相は､｢NSW州に高速鉄道が走るところを見たいのは当然｡
しかし､鉄道が実現するためには他の州にも広がらなければならないし､連邦政府が関与しなければならない｣と語った｡
8月22日､ベレジクリアン州首相は､東京で財界人を前に､｢NSW州にも高速鉄道建設を考えるべき時が近づいた｡
ただし､採算性を考えれば州境を超えて広がらなければならないし､最低でもシドニー･メルボルン間に造らなければならないだろう｣と語った｡
また､以前に州運輸相として東京を訪れた時には､｢オーストラリアに高速鉄道ができることは期待しない方がいい｣と発言したこと､また､今は考えが変わったことも認めた｡
シドニー･メルボルン間の航空路線は国内でもっとも輸送人員の多い路線の一つであり､高速鉄道が時速320kmで走れば所要時間は3時間以内になり､航空路線に十分太刀打ちできることは言われてきた｡
以前には広い空間と人口過疎なオーストラリアでは高速鉄道ははるか未来の話と否定的だったダレン･チェスター連邦運輸相も7月に中国を訪れて高速鉄道を見学し､｢離れた都市を近づけた高速鉄道がうらやましい｣と語っている｡
また､インフラストラクチャ･オーストラリアの報告でも､都市部の人口稠密化に伴い､シドニー･メルボルン間も2032年頃までには高速鉄道実現が可能になるとしており､
一方､都市周辺部の地価の高騰が必至であり､今後3年から5年程度の間に線路用地を買収しておかなければ鉄道建設コストが膨れあがることになると警告している｡
オーストラリア国内で高速鉄道建設計画が進めば､日本と中国の入札競争になると見られている｡”（出典：NICHIGO PRESS）
” 神奈川県・横浜市全面協力のもと、横浜の名所をぶらり探索し試合会場の裏側をご覧いただけるスタジアムツアーと、崎陽軒との期間限定の特別コラボ商品メガシウマイ弁当が付いたチケットです。”（出典：公益財団法人日本ラグビーフットボール協会）
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” 日本航空は1日、成田とオーストラリアのメルボルンを結ぶ新路線を就航させた。
経営再建のため公的支援を受けたことに伴う路線開設の制限が3月末に解除されて以来、羽田―ニューヨーク線の再開に続く第2弾の国際線開設となった。1日1往復を毎日運航する。
メルボルンはシドニーに次ぐオーストラリアの経済都市。
鉱物資源を扱う日系企業の拠点が多く、ビジネス需要が見込まれるほか、観光需要も旺盛だと判断した。8割超の搭乗率は確実とみている。 ”（出典：時事通信社）
” オーストラリア代表は31日、ロシアW杯アジア最終予選で日本代表と対戦し0-2で敗れた。試合後、オーストラリアの各メディアでは様々な反応を示している。
『ザ・ウエスト』では「サッカールーズ（オーストラリア代表の愛称）敗れる。
しかしロシアの夢はまだ続く」と題し現時点で3位ではあるが次節のサウジアラビア対日本代表の試合結果次第ではW杯本大会出場も決まるだけに9月5日の対タイ戦に望みを持っている。
一方で『abcネット』では『サッカールーズの2018年W杯出場はサムライブルーによって混乱に陥っている』という見出しで大一番での敗戦を報じている。
また『ジ・オーストラリアン』でも「オーストラリア代表のW杯出場は大きな当たりに期待するしかない」と全体的にネガティブな論調で伝えるメディアの方が多い。
ここ3大会連続でW杯に出場しているオーストラリア代表。他力本願ではあるが逆転でW杯本大会出場を決めることが出来るだろうか。”（出典：FOOTBALL CHANNEL）
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” オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）が行った、社会サービス省の福祉制度に関する分析によると、
オーストラリア国内で退職後に十分な預貯金がなく、年金や給付金に頼らざるを得ない人の割合が、全体の80％に上ることが分かった。
同調査ではまた、独身の退職者のうち半数以上は、退職時の資産が10万ドル以下となっており、生活していくための預貯金が少ない状況に置かれていることが分かった。
特に、自分の持ち家がない人たちが、大きいリスクにさらされているという。
不動産価格の高騰により、持ち家の所有率が低下していることが、今後の政府による退職後の福祉政策、および年金制度の見直しに大きな影響を与えるものとみられている。”（出典：JAMS.TV）
” TPP交渉は米国の離脱を受けた協定の具体的な見直し作業に入った。
日本はオーストラリアとニュージーランド（NZ）を加えた3カ国の“先頭集団”で議論を主導し、変更を最小限にとどめて11月の大筋合意を実現したい構え。
ただ、会合ではさまざまな要望が出る可能性がある。日本が多数派工作で賛同者を増やせるかが、早期の合意形成に向けたカギとなりそうだ。
全体会合の冒頭で、日本の梅本首席交渉官は「世界的に保護主義の傾向が見られる中、自由で公正な貿易システムを築くことが非常に重要だ」と訴えた。
日豪NZの3カ国は、豪州会合を控えた25日にも茂木敏充経済再生担当相が豪州のチオボー貿易・投資相、NZのマクレー貿易相と相次いで電話会談し、連携を確認した。
協定の自由化水準を維持するため、市場開放の撤回など後ろ向きな要望を押さえ込む考えだ。
一方で懸念されるのが、ベトナムやマレーシアの動きだ。両国は巨大な米国市場への輸出拡大を見込んで、外資規制の緩和や政府調達の改革などを受け入れた。
双方とも米国抜きのTPP発効には慎重な意見が根強く、凍結要望のリストが一気に膨れ上がる恐れがある。
調整に時間がかかれば11月の妥結に間に合わない。日豪NZの3カ国以外にも援護射撃が不可欠だ。
日本政府内には、3カ国と同様に協定の早期発効に前向きなシンガポールやメキシコなどに期待する声がある。
とはいえ、日本国内でも農林関係者が輸入過剰を防ぐため、米国の参加を前提に設定した牛・豚肉の緊急輸入制限（セーフガード）の水準やバターの低関税枠で見直しを求めている。
仮に交渉官レベルで議論の方向性がまとまっても、各国が持ち帰れば反発が起きる恐れもあり、発効に向けた道筋はまだ見えてこない。”（出典：Sankei Biz）
” オーストラリアでは連邦議員の二重国籍が問題になっている。まず二重国籍が発覚した野党議員が辞任し、この問題での身の振り方に基準ができた。
これに足をすくわれているのが、与党保守連合（自由党・国民党）だ。オーストラリアにとって重要な資源問題を担当するキャナバン資源相は、イタリア国籍保持が問題になり閣僚を辞任した。
続いて、副首相を務めるジョイス農業・水利相のニュージーランド国籍保持が問題となり、野党からの辞任要求が強まっている。
さらに、南オーストラリア州の産業保護で活発に発言していたゼノフォン議員は、英国籍保持の疑惑が浮上している。
彼らだけではないものの、オーストラリア経済に重要な資源や農業、水利について国内権益の保護を主張していた議員が含まれているのも事実だ。果たして偶然だろうか。”（出典：NNA ASIA）
