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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:息をのむ絶景が広がる、神秘的な世界の森19選 ( デインツリー熱帯雨林、ヒューオンパインの森)

息をのむ絶景が広がる、神秘的な世界の森19選( デインツリー熱帯雨林、ヒューオンパインの森

” 世界各地に存在する、息をのむような圧倒的な絶景を誇る、自然豊かで神秘的な森林をご紹介します。”(出典:msn

というmsnの特集記事で、オーストラリアから下掲 ↙︎

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ターンブル首相とトランプ大統領の電話会談、なぜ揉めたのか?

ターンブル首相とトランプ大統領の電話会談、なぜ揉めたのか?

日本を含め世界を駆け巡ったマルコム・ターンブル首相とアメリカ合衆国大統領が決裂した電話会談ですが、

その事実は広く知られていると思いますが、なぜ揉めたのか?はよく知られていないと思い、

NHKで経緯を説明した記事があるので、以下に紹介(抜粋)したいと思います。

“「問題となっているのが、オーストラリアとオバマ前政権が結んだ難民に関する合意です。

合意では、中東や東南アジアから船でオーストラリアに入国しようとして拘束された人1,200人あまりのうち、難民として認められた人をアメリカが受け入れることになっています。”

” オーストラリアは、年間およそ1万人の難民を受け入れてきました。

不法な手段で入国しようとした人たちもオーストラリアに定住させてしまうと今後も同じような船が増えてしまうんじゃないか、

ということで、こうした人たちに関しては、難民と認められても国内では受け入れない方針を打ち出しました。

そこで去年(2016年)11月、代わりにアメリカに受け入れてもらうことで合意したんです。”

” ところが、ワシントン・ポストによると、先月(1月)28日、ターンブル首相との電話会談の中で、トランプ大統領はこの合意に激怒しました。

“最悪な合意だ。爆弾犯をアメリカに送るつもりか”などと、難民の中にテロリストが紛れ込んでいる恐れがあると非難しました。

結局、“最悪の電話会談だ”と会話を打ち切り、当初1時間だった会談は25分で終わったということです。”(出典:NHK

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ビショップ外相、ペンス米副大統領とホワイトハウスで会談

ビショップ外相、ペンス米副大統領とホワイトハウスで会談

” ペンス米副大統領は21日、ホワイトハウスでオーストラリアのビショップ外相と会談した。

発表によると、両氏は「緊密な友好関係の維持」で一致した。北朝鮮の脅威や、イスラム過激派組織「イスラム国」についても意見を交わしたという。

米豪間では先月28日、トランプ大統領がターンブル首相との初めての電話会談で、

難民の受け入れをめぐるオバマ政権時代の合意に不服を表明し、それ以降は首脳同士の接触がなく、関係がぎくしゃくしている。”(出典:読売新聞

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ダーウィン空襲75年式典

ダーウィン空襲75年式典

” 第二次世界大戦中、オーストラリア北部の街・ダーウィンに旧日本軍が大規模な空襲を行ってから75年となるのに合わせた式典が19日、ダーウィン市内で行われ、遺族らおよそ5,000人が集まりました。

今から75年前の1942年2月19日、旧日本軍が、当時、連合軍の拠点だったダーウィンに大規模な空襲を行い、石油施設や市庁舎などが爆撃され、軍関係者や地元住民ら少なくとも243人が死亡しました。

空襲開始の午前9時58分にあわせて、当時の空襲を再現したデモンストレーションが行われました。

また、オーストラリアのターンブル首相や草賀純男在オーストラリア日本大使が慰霊碑に献花を行いました。

「今では日本人と文化交流をして、共存しています」(空襲で父親を亡くしたドロシー・フォックスさん)

「日本人は素晴らしい国民だよ。今回また日本人の友だちができたよ」(元豪軍兵士のブライアン・ウィンスピアさん)

式典には、空襲の直前にダーウィン沖で沈没した旧日本軍潜水艦の乗組員の遺族らも出席し、二度と悲惨な戦争を起こさず平和が続くよう願っていました。”(出典:TBS News

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:F1 オーストラリアGP シドニー開催?!

F1 オーストラリアGP シドニー開催?!

” F1オーナーがアメリカのリバティ・メディアに変わったのを機に、シドニーがF1オーストラリアGPの開催権をメルボルンから奪おうと試みるかもしれない。

こうした懸念を表明したのは、現在メルボルンのアルバート・パーク・サーキットで開催されているオーストラリアGP開催責任者であるアンドリュー・ウェスタコットだ。

前オーナーのCVCからF1株式を買収したリバティ・メディアは、これまで長期にわたってF1最高責任者の地位にあったバーニー・エクレストンに代えてチェイス・キャリーを新責任者に指名するなど、これまでのF1を変えていこうという姿勢を見せている。

ウェスタコットは、こうした動きに乗じてライバルであるシドニーがF1開催権獲得に向けた動きをする可能性があると『Herald Sun(ヘラルド・サン)』紙に次のように語った。

「そうだとしても私は驚かないよ」

「イベントの世界はものすごく競争が激しいからね」

だが、メルボルンは2015年にF1開催契約を2023年にまで延長している。ウェスタコットも、その契約が全うされることに疑う余地はないと主張している。

それでもウェスタコットは、3月26日(日)に決勝が行われる今年のF1開幕戦オーストラリアGPにおいて、エクレストンの後任としてF1最高責任者となったキャリーに対し、

メルボルンが現在のF1カレンダーの中でも最高レベルの開催地であることをアピールしたいと次のように付け加えた。

「新しいオーナーたちも我々がどういう運営をしているかを見るためにここに来るだろうし、世界でも非常に優れたF1イベントのひとつを目にすることになるだろうと期待しているよ」”(出典:TopNews

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:元ワラビーズ ダン・ヴィッカーマンの訃報に接して

元ワラビーズ ダン・ヴィッカーマンの訃報に接して

週末、Facebookのタイムラインを漫然と眺めていれば・・

出典:Qantas Wallabies(画像は記事にリンク)

Wallabies:ワラビーズでも活躍したダン・ヴィッカーマン:Dan Vickermanの訃報に知ることに。

記事に目を通せば、若干37歳、、。

このところラグビー界では、(ニュージランド代表)All Blacks:オールブラックスなどで活躍した

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:世界で最も「持続可能な企業100社」(#6 オーストラリア・コモンウェルス銀行、#50 ナショナル・オーストラリア銀行 )

世界で最も「持続可能な企業100社」

” 世界の平均気温が2016年に過去2番目の高さを記録したこと、企業の高額な役員報酬の問題、多様性に対する認識の高まり──

こうしたことからも、世界各国で最も持続可能性が高いのはどの企業なのか、より関心を高めている人も多いかもしれない。

カナダ・トロントに本社を置く「コーポレート・ナイツ」誌は1月17日、スイスのダボスで開幕した世界経済フォーラム(WEF)の年次総会で最新版の「世界で最も持続可能性の高い企業100社(Global 100)」ランキングを発表した。

2005年以降、毎年公表されているこのリストは、世界各国の評価額20億ドル(約2,259億円)以上の約4,000社を対象に、持続可能性に関する情報公開や財務の健全性など、さまざまな指標に基づき順位を決定している。

今回のランキングで1位になったのは、ドイツのシーメンス。エネルギー効率の高さをはじめ、ほぼ全ての指標で上位に入った。

国別にみると、リストに社名が挙がった企業が最も多かったのは米国(19社)で、次いでフランス(12社)、英国(11社)、カナダ・ドイツ(各6社)、オランダ(5社)の順となった。

日本の最高ランクは67位

日本企業では、4社が今年のリストに名を連ねた。社名と順位は次の通りだ。

67位: 武田薬品工業(製薬)
70位: シスメックス(医療機器メーカー)
85位: アステラス製薬(製薬)
86位: NEC (電機メーカー)

以下、「世界で最も持続可能性の高い企業100社(Global 100)」ランキングに入った上位10社を紹介する。

1位: シーメンス(ドイツ、工業)
2位: ストアブランド(ノルウェー、金融)
3位: シスコシステムズ(米国、IT)
4位: ダンスク・バンク(デンマーク、金融)
5位: INGグループ(オランダ、金融)
6位: オーストラリア・コモンウェルス銀行(オーストラリア、金融)
7位: コーニンクレッカ フィリップス(オランダ、電子機器・家電)
8位: ジョンソン・エンド・ジョンソン(米国、医療機器その他)
9位: コーニンクレッカ DSM(オランダ、素材科学)
10位: エナガス(スペイン、公益事業)”(出典:Forbes

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ターンブル首相、国民に経済的厳しい時期の到来を警告

ターンブル首相、国民に経済的厳しい時期の到来を警告

” オーストラリアのターンブル首相は1日のキャンベラでの演説で、有権者が政権に対する不満を示す状況で、経済的により厳しい時期が今後待ち受けていると国民に警告する。

ターンブル首相は「わが国は経済成長が続いた過去25年間は良好な状態が継続してきたが、オーストラリアの多くの地域の状況はそれほど順調でなく、雇用が減り、将来の見通しも従来ほど明るくないというのが現実だ」と訴える。

首相はまた、環太平洋連携協定(TPP)からの米国の離脱にもかかわらず、自由貿易による恩恵を強調し、「インドやインドネシア、欧州連合(EU)と現在進めている交渉や、やがて行われる英国との交渉を通じて、われわれが輸出市場の拡大に向けた取り組みを続ける理由はそこにある」と表明する。

昨年12月に公表された世論調査結果によれば、最大野党の労働党と与党保守連合のどちらを支持するかとの質問で前者の支持率が52%となったのに対し、後者は48%にとどまり、ターンブル首相自身の支持率も41%と2ポイント低下した。”(出典:Bloomberg

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