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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:多くの留学生が「ベッドを共有している」ことが調査で判明

多くの留学生が「ベッドを共有している」ことが調査で判明

” 金銭的な余裕がない学生の中には、同じ境遇の人々と部屋を共有するルームシェアで家賃を浮かせている人もいますが、オーストラリアの留学生を対象にした調査によって寝室だけでなく「ベッド」を共有している留学生もいることが判明しました。

1つのベッドを複数人で共有しているこれらの人々は、他の人が寝ている時間帯は寝ることができない状況で暮らしているとのことです。

先進国の学校に通う留学生は、財政的な問題に苦しんでいるケースが多いことが知られており、ルームシェアをしている留学生は珍しくありません。

オーストラリアの研究チームが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックが起きる前にシドニーとメルボルンに住む留学生7,000人以上を対象に行ったアンケートでは、なんと全体の3%に当たる218人が「自分のベッドを昼または夜の数時間しか使用できない」と回答したとのこと。

ベッドを共有する留学生の55%が男性、45%が女性であり、65%は職業大学や英語学校ではない大学に通っていました。

また、ベッドを共有する留学生のうち3分の1弱が低所得国・半分ほどが中所得国・15%が高所得国からオーストラリアに留学しており、60%以上が19~25歳の年齢層だった一方で30歳以上の留学生も11%含まれていたそうです。

興味深いことに、ベッドを共有する留学生は必ずしも「家賃が高すぎる」と考えているわけではないようで、「自分が支払う家賃は公正だと思う」という項目に同意しなかった割合は23%にとどまりました。

その一方で、ベッドを共有する留学生の51%が毎週の家賃を支払うことに不安を覚えており、この割合はベッドを共有していない留学生の35%と比較して明らかに高い数値となっています。

調査対象となった留学生らが通っている教育機関から40分以内に住んでいる場合、58%が1週間に250ドル(約2万7,000円)以上の家賃を支払っているとのこと。

ベッドを共有する留学生の40%は「家賃を支払うために食事などの生活に必要なものを買わなかった」と回答しており、同じ割合の留学生が「お金がなくて家賃が支払えなかったことがある」と回答するなど、家賃の支払いに苦労している現状も明らかとなっています。

また、ベッドを共有する留学生の48%が、家賃の支払いについての不安が研究に悪影響を及ぼしていると述べました。

ベッドを他人と共有しなければならない住環境は厳しいものに思えますが、ベッドを共有する留学生のうち78%は借りている家に満足していると回答しています。

72%は「自分が借りている家はニーズに合っている」という項目に同意し、物件の手入れが行き届いていないことに不満を覚えるのは全体の10%ほどだったとのこと。

その一方で、「住んでいる家が狭い」と感じる割合はベッドを共有する留学生で27%、ベッドを共有していない留学生で12%でした。

また、ベッドを共有する留学生の23%はバルコニーやガレージを寝室として利用しており、35%が「住んでいる場所の状態が研究に悪影響を与えている」という項目に同意しています。

なお、ベッドを共有していない留学生がこの項目に同意する割合は13%でした。

ベッドを共有する留学生のほとんどは家主や不動産業者と良好な関係を築いていると答えましたが、3分の1弱は「物件の基準やメンテナンスに不満を言うと退去を求められる可能性がある」という項目に同意し、住居の安定性に不安を抱えていました。

また、「去年1年間でホームレスになる可能性があると感じましたか?」という質問に対しては、ベッドを共有する留学生の37%が「はい」と答えており、ベッドを共有していない留学生の17%の2倍以上に上ります。

ベッドを共有する留学生の40%弱は、「住居を失う可能性についてのストレスが学術研究に影響を与えている」という項目に同意し、住居の不安定性が学問にも悪影響を及ぼしている可能性が示されています。

ベッドを共有する留学生のうち48%がお金を稼ぐために仕事をしており、この割合はベッドを共有していない留学生の17%を大きく上回っています。

一方、働く学生の大部分は低賃金であり、雇用形態も不安定です。

ベッドを共有する留学生の中で「自分は十分な給与の支払いを受けている」と感じているのは半分未満であり、4分の3は今の仕事が安全ではないと感じていたとのこと。

以下のグラフは、オーストラリア統計局が示した財政的ストレスを測る8つの質問について、ベッドを共有する留学生(濃い赤色)とベッドを共有していない留学生(薄い赤色)の回答を示したもの。

「電気料金の支払いに間に合わなかったことがあるか?」「お金を得るために持ち物を質に入れたり売ったりしたことがあるか?」「金銭的な事情でご飯を抜いたことがあるか?」「適切に暖房で部屋を暖められないことがあるか?」「冷房で十分に部屋を冷やせないことがあるか?」「福祉・地域団体に助けを求めたことはあるか?」「友人や家族からお金を借りる必要に迫られたことがあったか?」「規定の教科書を買えなかったことがあるか?」といった質問の全てで、ベッドを共有する留学生が「はい」と回答する割合が大幅に高いことがうかがえます。

研究チームによると、ベッドを共有する留学生のうち10%ほどが8つの質問全てに「はい」と回答し、34%が5つ以上に「はい」と回答したとのこと。

一方、5つ以上の質問に「はい」と答えたベッドを共有していない留学生の割合は9%に過ぎず、8つの質問全てに「はい」と答えたのは1%未満でした。

この点からも、ベッドを共有する留学生は強い経済的ストレスにさらされていることがわかっているとのことです。”(出典:GiGAZINE via livedoor NEWS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シドニーで約1カ月ぶりにコロナ感染者、行動制限再導入

シドニーで約1カ月ぶりにコロナ感染者、行動制限再導入

” オーストラリアのニューサウスウェールズ(NSW)州シドニーでは5日、約1カ月ぶりに新型コロナウイルスの感染が確認された。 感染したのは50代男性。

NSW州保健当局によると、検査の結果、男性はインド型変異ウイルスに感染していることが判明。

ゲノム配列解析によると、米国からの帰国者と関連がある可能性があるが、両者の感染経路は明らかではなく「別の経路がある可能性もある」という。

オーストラリアでインド型変異ウイルスの市中感染が報告されるのは初めてとみられる。男性の妻に感染した。

保健当局によると、この男性を検査した結果、通常の感染者よりも高い値のウイルスが検出され、男性が感染を広げている可能性があるという。

男性は4月30日から感染していたとみられ、NSW州では3月31日以来の感染者となる。

新型コロナを引き起こすウイルスの断片が一部地域の下水道から検出されたため、当局は地域住民に対し、軽いインフルエンザのような症状がある場合は検査を受けるよう指示した。

およそ1カ月ぶりの感染者発生を受けて、シドニーでは対人距離の確保に関する規制が再導入された。

ニュージーランド政府は、オーストラリアとの間で先月開始したばかりの「トラベルバブル(隔離措置なしに相互の往来を認める制度)」について、感染者に関する調査が行われている間、NSW州に関して同制度の適用を停止すると発表した。

NSW州当局はまた、週末は母の日で多くの人が家族で集まると予想されることから、自宅に人を招く場合のゲスト数の上限を20人としたほか、高齢者施設への訪問者を入居者1人につき2人までとした。

公共交通機関や屋内ではマスクの着用が再び義務化される。これらの規制は10日朝まで実施される予定。”(出典:REUTERS via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ブラックヒースからビクトリア峠まで11kmトンネル計画

ブラックヒースからビクトリア峠まで11kmトンネル

” テスラ社のエロン・マスクは突飛な案を考え出すことでよく知られており、その一つがブルーマウンテンのペンリスからリスゴーまで特殊なトンネル輸送路をつくり、一般車を高速輸送する案を打ち上げていた。

マスク氏は総工費500億ドルとしていたが、専門家は、「実際にはその10倍から50倍程度かかる」と否定的だった。

一方、NSW州政府が調査を依頼した通常のブルーマウンテン・トンネルも延長50kmで世界一長い道路トンネルになり、工費は法外な額になる、として廃案になり、ごく現実的な11kmトンネルが最終的に残った。ABC放送(電子版)が伝えている。

グレート・ウェスタン・ハイウェイのブルーマウンテン区間は過去30年以上かけて徐々に拡幅されてきており、

今では西端のブラックヒースからマウント・ビクトリアを抜け、急斜面を連続カーブで下るビクトリア峠までの区間だけがホリデー・シーズンに渋滞する隘路になっている。

5月3日、NSW州政府は、この区間に11kmの往復2本のトンネルを建設する計画を発表している。

完成すればオーストラリアで最長の自動車トンネルになる。また、完成後、無料で提供される。

州政府のジョン・バリラロ副首相は、「このトンネルが完成すれば州中西部と東海岸の連絡が改善される。

これまでも、ブラックヒースとマウント・ビクトリアの2つのトンネル計画はあったが、これを1本化する計画に発展した。

このトンネルは困難を伴う野心的な計画だが、将来の住民やビジネス、経済の発展を考えればむしろ必要な計画だ」と語っている。

ポール・トゥール地域運輸道路担当相は、「マウント・ビクトリアを抜ける4km、ブラックヒースを抜ける4.5kmの2つのトンネル計画があったが、まとめて1つのトンネルにした場合の実現可能性を調査している」と語っている。

ただし、このトンネル計画には東の入り口に近いメドロウ・バスの住民から反対の声が挙がっており、旧道とトンネルからの車が合流するところで、メドロウ・バスのハイドロ・マジェスティックに入る車や地元民の車も巻き込んで交通混雑が起きるのではないか、と懸念しており、

「むしろ、カトゥーンバからリスゴウ側のハートリーまで19kmのトンネルでつなぎ、地元民の交通と旅行者や貨物トラックとを分離すべきだ」との意見が出ている。”(出典:NICHIGO PRESS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ダーウィン商業港の中国企業への賃借契約見直しへ

ダーウィン商業港の中国企業への賃借契約見直しへ

” オーストラリア地方政府が中国企業と結んだ北部ダーウィンの商業港の賃借契約について、豪州連邦政府が見直しの検討を始めた。

同港には米海軍が寄港することもあり、中国企業が管理することに安全保障上の懸念が上がっていた。

対立が深まる豪中関係だが、見直しの内容次第ではさらなる関係の冷え込みは必至だ。

同港をめぐっては2015年、中国企業「嵐橋集団」が、北部準州(NT)と約5億豪ドル(約420億円)で99年間賃借する契約を結んだ。

嵐橋集団トップは中国の国政助言機関、人民政治協商会議(政協)委員を務めた経歴があり、同社は中国政府と深い関係にある。

豪州北部で唯一、大型艦が接岸できる軍民共用桟橋も賃借契約の対象で、野党陣営や安全保障の専門家が批判していた。

豪州紙「シドニー・モーニング・ヘラルド」(3日付)によると、ダットン国防相は、モリソン首相が議長を務める国家安全保障会議から契約見直しについて助言を求められたことを明らかにした。

国防省の助言を受けて、モリソン政権が最終的に契約内容について判断する。

嵐橋集団に同港の管理権を強制的に売却させることなどが視野に入っているもようだ。

連邦政府は4月、ダーウィンの軍事訓練施設4カ所の増強を発表している。

南太平洋進出を狙う中国を念頭に北部の軍事インフラ整備を進めており、同港から中国の影響力を排除したい考えがある。

連邦政府は地方政府が結んだ契約や協定についても「国益に反する」と判断した場合は見直しを加える方針を強化している。

4月21日には、南東部ビクトリア州が中国と独自に結んだ巨大経済圏構想「一帯一路」に関する協定を破棄することを明らかにした。”(出典:産経新聞 via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:日本と安全保障急接近の背景

日本と安全保障急接近の背景

” 観光や留学といった分野での関心が高かったオーストラリアが今、安全保障の世界で日本と急接近している。

3月12日には、両国と米、インドを加えた4カ国安保対話(QUAD)首脳会談も実現した。

日本政府内にも今や「豪州は米国に次いで、我が国の安全保障に欠かせない国だ」という声さえ漏れる。

なぜ、日本と豪州は急接近したのか。最近までオーストラリア大使を務めた高橋礼一郎氏の証言などをもとに検証した。

昨年11月17日夜、都内の帝国ホテル。少し前に菅義偉首相との首脳会談を終えたばかりのスコット・モリソン豪首相は上機嫌だった。

あいさつに訪れた高橋礼一郎駐豪州大使(当時)を見ると破顔一笑でこう語った。「100%ハッピーだ」 会談では、両国の「円滑化協定」について大筋合意していた。

自衛隊と豪州軍が共同訓練を行う際に、相互訪問を円滑にするという内容だ。

日豪両政府は2018年1月の首脳会談で、円滑化協定の早期妥結を確認し、交渉を続けていた。

ただ、死刑を廃止した豪州側から、日本で罪を犯した豪軍関係者に死刑が適用されることへの懸念が出て、交渉が進んでいなかった。

モリソン首相の訪日は従来、20年1月を予定していたが、円滑化協定は「重要な進展があった」という表現で合意するはずだった。

交渉は進んでいるが、合意できていない項目もあるという意味だった。

だが、19年秋から豪州で起きた大規模な山火事への対応に追われ、20年1月の訪日は同年6月に延期された。

さらに、新型コロナウイルスの感染拡大で訪日は再び、11月に延期されることになった。

20年9月ごろ、高橋氏は豪州の首都、キャンベラで、モリソン首相の補佐官に呼び出された。

補佐官は「訪日の際、円滑化協定に署名したい」という首相の考えを伝えた。訪日まで2カ月という時点で、協定の細かな内容まで詰めることは不可能だった。

日本側の考えを聞いたモリソン首相は署名を諦めたものの、「大筋合意」にこだわった。そのためには、死刑制度の適用を巡る問題を解決しなければならない。

モリソン首相は間もなく、国防省担当官らを日本に派遣した。日本の外務、法務、警察などと約2週間にわたった協議の末、豪州側が歩み寄る形で死刑制度の適用を巡る問題は決着した。”(出典:GLOBE+ via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:低収入者借りられる物件、わずか1.2%

低収入者借りられる物件、わずか1.2%

” 国内の賃貸物件の取得可能性(アフォーダビリティー)が過去最低に達し、最低賃金を得ている労働者に手が届く不動産の割合は、賃貸物件のわずか1.2%であることが、調査会社コアロジックによる報告で分かった。

コアロジックによると、今年第1四半期(1~3月)で賃貸価格は3.2%上昇し、過去14年間で最高の伸びとなった。

国内のすべての主要都市で賃貸価格は上昇し、パースとダーウィンはそれぞれ7.7%と5.9%と過去最高の伸びを記録した。

またコアロジックによる報告に基づき賃貸住宅の取得可能性を調べた結果、全国7万4,000件の物件のうち最低賃金の労働者が実際に借りることのできる物件は859件と全体の1.2%だったことも明らかになった。

現在、最低賃金は一時間当たり19.84ドル、週当たり38時間で753.80ドルとなっている。”(出典:JAMS.TV

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:Super Rugby AU 連覇狙うブランビーズが決勝進出

Super Rugby AU 連覇狙うブランビーズが決勝進出

” オーストラリアで開催されている「スーパーラグビーAU」は、5月1日にキャンベラのGIOスタジアムでプレーオフ準決勝がおこなわれ、大会連覇を狙うブランビーズがウェスタン・フォースに21-9で競り勝ち、決勝進出を決めた。

前半35分にフォースに先制ペナルティゴールを許したブランビーズだが、その1分後、テンポのいい攻撃から左外でボールをもらったWTBトム・ライトがタックラーを弾き飛ばしてコーナーにフィニッシュし、逆転した。

ハーフタイム前にはフォースのWTBトニ・プルが危険なタックルでレッドカードを提示され、数的有利となったブランビーズは直後にトライを決めて追加点を獲得。

今大会で採用されている試験的ルールにより、プルの退場から20分後にフォースは代わりの選手を入れて再び15人となったものの、ブランビーズの守りは堅く、レギュラーシーズン3位通過で初のプレーオフ進出となったフォースの下克上を許さなかった。

ブランビーズは5月8日にブリスベンのサンコープ・スタジアムでおこなわれる決勝で、レギュラーシーズン1位通過のクイーンズランド・レッズと対戦する。”(出典:RUGBY REPUBLIC via Yahoo JAPAN!

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:なぜ「100年に一度」は頻繁に起こるのか?

なぜ「100年に一度」は頻繁に起こるのか?

“「100年に一度の猛暑」「100年に一度の大雨」といった言葉が気象予報で使われますが、この「100年に一度」という言葉はニュースで頻繁に流れているように聞こえます。

オーストラリアでは2020年3月に壊滅的な洪水が発生しましたが、なぜ「100年に一度」の出来事が頻繁に起こるのか、ニュー・サウス・ウェールズ大学の大気科学者であるアンディ・ピットマン氏らが説明しています。

What is a 1 in 100 year weather event? And why do they keep happening so often ?

ピットマン氏は、まず「100年に一度の出来事」は「ちょうど100年ごとに起こる出来事」という意味ではないと説明。

気象学者は「100年に一度の出来事」という言葉を「平均して100年に1回以上起こる出来事」という意味合いで使っているとのことです。

つまり、1,000年単位で考えると、100年で一度の出来事は10回以上起こることになります。

この「1,000年で10回の出来事」が数年のうちで複数回起こり、その後何百年にわたって起こらなかった時、事象としては「100年に一度の出来事」なのですが、体感としてそれ以上になります。

「100年に一度の出来事」という言葉があまりにも誤解されているという背景から、ピットマン氏は「この言葉の使用を避けるべきかもしれません」とコメントしています。

また、特定の場所では平均して100年に一度発生するイベントでも、観測範囲を広げると、100年に一度のイベントが発生する場所が複数存在することになり、体感頻度が高くなってしまう、とピットマン氏。

これは「自分が宝くじに当選する確率は100万分の1でも、『誰か』が当選する確率はそれ以上になる」という現象と同じです。

さらに、オーストラリアを例に出し、ピットマン氏は「そもそも『100年に一度の出来事』を決めるための信頼できるデータが過去100年分ほどしかない」という点にも言及。

データには含まれない降雨・干ばつ・洪水などもあると考えられており、現存する「100年に一度の出来事」が最悪のケースではないことも考えられると述べています。

そして「100年に一度の出来事」を決めるための基礎データである降雨量や河川流量が変化しているため、これまで以上に洪水リスクが高まっている可能性があるともピットマン氏は説明しました。

土地の開拓や管理方法の変化、そしてもちろん気候変動によって極端な降雨が発生するようになったことも、洪水リスクを高めています。

by J Swanstrom (Never enough time…)上記のような理由から、ニュースに流れる「100年に一度の出来事」について、「あと100年は起こらない」と考えるべきではないとピットマン氏は注意を呼びかけました。

これまで以上に「100年に一度の出来事」は起こる可能性があり、備えが必要とのことです。”(出典:GiGAZINE via livedoor NEWS

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