” 森林火災で甚大な被害の出ているオーストラリアで、同国を象徴する動物のコアラが犠牲になっている。
傷ついたコアラを探し出し救助するため、4歳のイングリッシュスプリンガースパニエル犬のメス「テイラー」は今日も、野山を駆ける（ナレーションなし）。オーストラリアで、コアラ捜索犬「テイラー」が活躍中だ。
ドッグトレーナーのライアン・テートさん「テイラーと私は3年前に、コアラの捜索を始めた。豪東海岸のあちこちで活動している。テイラーは、コアラの被毛やふんを嗅ぎつけるよう訓練されている」
森林火災の被害が広がる豪州で、4歳のスプリンガースパニエルは全力を尽くす。焼けた茂みを捜索し、傷ついたコアラを探し出している。
「テイラーはこれまでに、火災現場で8匹を探し出した。安全な地域にいると確認されたコアラもいれば、治療のため専門病院で保護されたコアラもいる」
昨年9月の火災発生以来、豪州では28人が亡くなったほか、10数億匹以上の動物も死亡した。”（出典：REUTERS via Yahoo! JAPAN）
” 長期的な森林火災に見舞われているオーストラリアを支援する大規模なチャリティー・コンサート＜Fire Fight Australia – Concert for National Bushfire Relief＞が2月16日にシドニーのANZスタジアムで開催されます。
出演は ALICE COOPER、AMY SHARK、BAKER BOY、
CONRAD SEWELL、DARYL BRAITHWAITE、DELTA GOODREM、GRINSPOON、GUY SEBASTIAN、HILLTOP HOODS、ICEHOUSE、ILLY、JESSICA MAUBOY、JOHN FARNHAM、k.d. lang、LEE KERNAGHAN、OLIVIA NEWTON-JOHN、、PEKING DUK、PETE MURRAY、QUEEN + ADAM LAMBERT、TINA ARENA、WILLIAM BARTON ほかコンサートチケットの収益と寄付金はすべて、重要な「レスキュー」、「救援と復興」、「リハビリテーション」を提供するこれらの主要組織に寄付されます。”（出典：amass）
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” 全日本空輸（ANA）とオーストラリアの大手フルサービスキャリア、ヴァージン・オーストラリアは17日、共同運航（コードシェア）の開始などで包括提携を結んだ。
まず30日から豪州国内線でコードシェアを開始する。ANAは豪州国内線の利便性を高め、日豪路線で高いシェアを持つ豪カンタス航空や同社と協業する日本航空（JAL）に挑む。
30日からコードシェアが始まるのはシドニー―メルボルン、ブリスベン、ゴールドコースト、ケアンズ、アデレード、キャンベラの6路線。さらに今春以降羽田―シドニーや成田―パース、羽田―ブリスベンなど国際線にもコードシェアの対象路線を広げる。また、マイルなども提携する。
両社は17日、東京都内で包括提携の調印式を開いた。
出席したANAの藤村修一取締役はオーストラリアについて「かつては新婚旅行で行く方が多かったが、今は資源ビジネスにとって重要な市場」とした上で「提携で国内の各地の移動をシームレスにカバーできるようになった」と意義を強調した。
ヴァージン・オーストラリアは豪州の大手フルサービスキャリアで、豪州国内線で首位のカンタス（4割）に次ぐ約3割のシェアを持つ。
ANAは19年に成田―パース線を開設、3月の羽田空港国際線発着枠拡大で羽田―シドニー線の1日2便への増便を計画するなど豪州路線を強化している。ただ、豪州国内にパートナーの航空会社がなく、乗り継ぎの利便性でカンタス航空と提携するJALに後れを取っていた。
ヴァージン・オーストラリアは羽田―ブリスベン線を開設し日豪路線に参入することを決定しており、今回の提携に結びついた。
日豪間の旅客数は増加傾向にあり、好調な市場を巡るANA・ヴァージン、JAL・カンタス両陣営の競争はさらに激しくなっていきそうだ。”（出典：日本経済新聞）
” オーストラリア出身の女優でドラマ「オレンジ・イズ・ザ・ニュー・ブラック」に出演しているヤエル・ストーン。
気候変動問題に取り組むためにアメリカの永住権を手放すことを明らかにした。
長期にわたり激しい森林火災に襲われているオーストラリア。これまでヤエルはオーストラリアとアメリカを往復し、ハリウッドでキャリアを築いてきた。
アメリカの永住権も取得しているけれどこれを手放し、オーストラリアで環境問題と闘いたいと宣言した。
ヤエルは「今の状態を知った上で、2つの国に拠点を持つことは環境的に非倫理的です」「飛行機の移動で発生する二酸化炭素だけ見ても、倫理的ではありません。正しくありません。私たちは犠牲を払う時期にきているのです」とSNSに投稿している。
「ですから私はアメリカの永住権を手放す手続きを始め、アメリカでの生活に別れを告げます。現状を変えるためにオーストラリアで私ができることを始める予定です。今が行動を起こすときだから」
「これは戦争なのです。私たちはまだ10年くらいしか活動していません。だからみんなで犠牲を払い、変化を起こしましょう。
この問題に個人として関わり、力を注いで『私はこの問題をきちんと考えている。私はこういう行動を取る』と宣言しましょう。まず私からそれを始めます」。
ヤエルはオーストラリアに帰国後に撮影したセルフィーもインスタグラムにアップ。
自宅の周りにも火災の煙が立ち込めていることに触れつつ「自分が問題だと思っていることを話すのは怖いことだけれど、話さなかったら明日は来ない」とも。
ヤエルは「これが非常に恵まれた立場にいるからできることだとわかっています」とも語っている。
多くの外国出身の俳優にとって、アメリカの永住権を得てハリウッドで仕事をすることは大きな夢。
二酸化炭素の排出を少なくするためにそれを捨てて1つの国だけを拠点とし、環境問題に取り組むと表明したヤエルには驚きの反応と同時に称賛の声が上がっている。
ヤエル以外にも2か国に拠点を持つセレブはたくさんいるし、民間機だけでなくプライベートジェットを使って頻繁に移動する人も多数。彼女の宣言はそれらのセレブにも影響を及ぼしそう。”（出身：ELLE girl via Yahoo! JAPAN）
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“「ヘンリー・パスポート・インデックス（Henley Passport Index）」の最新版にあたる2020年版で上位50位にランクインした各国のパスポートを紹介する。
IATA（国際航空運送協会）のデータを元に作成されるこのランキング、対象は今回も199の国と地域（のパスポート）で、前回は日本とシンガポールが首位に並んでいたが、今回は僅差で日本が単独首位となっている。”（出典：msn）
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” オーストラリアのシドニーと新千歳を結ぶ直行便が昨年末就航し、北海道と同国が12年ぶりに結ばれた。
就航の決め手は、同国から後志管内のニセコ地域を訪れるスキー客への期待だ。
ところが近年、オーストラリア人観光客がニセコではなく、本州のスキー場を旅行先に選ぶケースが急増している。
ニセコをいち早く世界に発信してきた彼らの「ニセコ離れ」の背景に何があるのか―。同国で取材した。
昨年12月下旬、真夏のオーストラリア・シドニーの書店。
日本のスキー場に関する英語雑誌を読んでいた会社員ベン・テイラーさん（35）は「ニセコは信じられないほど混んでいるし、ホテルが高くなって気軽に行けなくなった」とし、今冬は毎年のように行っていたニセコをやめ、長野に2週間滞在するという。
テイラーさんが手にしていた雑誌の巻頭特集は福島県の猫魔（ねこま）スキー場で、長野県白馬村や新潟県妙高市の特集が続く。ニセコの記事は70ページ中1ページだけだった。
後志管内倶知安町の統計によると、同町の2018年度の外国人延べ宿泊者数は約46万5千人で増加傾向。
だが国・地域別では、香港やシンガポールなどのアジア人観光客は増えているものの、オーストラリアは11万6千人で15年度から2割以上減少している。
シドニーの旅行会社ピットトラベルの水越大輔社長は「ここ数年の主力は長野や新潟。ニセコは英語環境が整っているので、初めて日本に行く人の需要はまだあるが、宿泊料金が3年前から1.5倍になり、富裕層以外は行きづらい場所になった」という。
別の旅行会社の外国人経営者は「白馬などのスキー場が、ニセコを手本に英語対応やアプレ・スキー（スキー後の体験）を充実させ、ニセコの価値が相対的に下がった」と指摘する。
倶知安町では年々、宿泊施設の高級化が進んでおり、繁忙期の冬には1泊100万円を超える部屋も登場。
一方で人口1万5千人の同町では、サービス業などでの専門的な人材の確保が難しく、地元の関係者からも「料金にサービスが追い付いていない」との声が出ている。”（出典：北海道新聞 via Yahoo! JAPAN）
Yahoo！に掲載されたNATIONAL GEOGRAPHICの記事 ↙️
” 旅行者にできる最善の支援はオーストラリアを訪れることだ。旅行先の候補からオーストラリアを外すのはまだ早い。”
なる要点に、
” 森林火災の被害が広がるオーストラリアの最大都市シドニーで10日、政府に気候変動対策の強化を求める大規模なデモがあった。
豪メディアによると3万人以上が参加。モリソン首相は発電時の二酸化炭素（CO2）の排出量が多い石炭産業を擁護しており、同氏を批判する声も多かった。
デモは大学生と環境団体が呼び掛け、メルボルンなど他の主要都市でも実施された。石炭産業の見直しなど政府に抜本的な対策を求める声が目立った。
豪州の森林火災は記録的な高温と乾燥が背景にあり、気候変動が遠因だとの指摘がある。家屋焼失などの被害に加え、コアラなど多数の野生動物が犠牲になっていることも世論を動かした。
デモに加わった元教師の男性（70）は「今回の火災は自然災害の域を超えている。モリソン政権がいかに無策かを示している」と話した。
豪紙オーストラリアンによると、2019年12月上旬の世論調査では与党・保守連合（自由党と国民党）の支持率は52%で、最大野党・労働党の48%を上回る。だがモリソン氏は火災への対応の遅れやハワイでの休暇を巡り批判を浴びている。”（出典：日本経済新聞）
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