ワラビーズ、ラストワンプレーでフランス代表との3連戦初戦を制す
” 11日間で3試合をおこなうという、オーストラリア代表“ワラビーズ”対フランス代表“レ・ブルー”のテストシリーズが始まった。
フランスは6月25日に国内リーグ（トップ14）が終わったばかりで、オーストラリア到着後14日間の隔離期間があることも考慮して、トップ14決勝に出場したトゥールーズとラ・ロシェルの選手（SHアントワーヌ・デュポン、FBブリス・デュランなど）は遠征に参加せず、
FLシャルル・オリヴォン主将やSOロマン・ンタマックらは負傷リハビリ中、ほかにもCTBヴィリミ・ヴァカタワなど多くのスターが休養で不在となり、フランス代表のファビアン・ガルティエ ヘッドコーチは21人のノンキャップ選手を含む42人の若いスコッドでツアーに臨んでいる。
ミッドウィークテストとなった7月7日（水）の第1戦は、新型コロナウイルスの変異株（デルタ株）感染拡大を抑えるため都市封鎖中のシドニーから場所を移してブリスベンのサンコープスタジアムでおこなわれ、23－21でオーストラリア代表が逆転勝ちした。
フランス代表が前半22分までにWTBギャバン・ヴィリエールの連続トライで先に主導権を握ったが、追う展開となったオーストラリア代表は33分にドライビングモールで押し込み、反撃開始。
13-21で迎えた70分（後半30分）には、主将のFLマイケル・フーパーがゴール前のピック＆ゴーでトライを取り切り、1点差に詰めた。
そして、80分が経過してホーンが鳴り、逃げ切りたいフランスは自陣でのラインアウトに競り勝ち、ボールをタッチライン外に蹴り出せば試合終了だったが、オーストラリアのプレッシャーにパスを乱し、ゴールドジャージーがボールを確保。
怒涛の攻撃でゴールに迫ったオーストラリアに対し、守るブルージャージーのフランスは反則を犯してしまい、最後はSOノア・ロレシオがペナルティゴールを決め、劇的な逆転ゲームとなった。
第2戦は7月13日（火）、メルボルンのAAMIパークでおこなわれる。”（出典：ラグビーリパブリック）
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Socceroos、FIFAワールドカップカタール 2022アジア最終予選、日本らと同組
” FIFAワールドカップカタール2022 アジア最終予選の組み合わせ抽選会が本日1日、マレーシア・クアラルンプールにて行われ、SAMURAI BLUE(日本代表)はグループBに入り、オーストラリア、サウジアラビア、中国、オマーン、ベトナムと同組になりました。
各グループの首位と2位の計4チームがFIFA ワールドカップカタール 2022への出場権を獲得。
各グループ3位チームはアジアプレーオフで対戦し、その勝者は大陸間プレーオフへ進出し、そこで勝利すると出場権を獲得します。”（出典：JFA.jp）
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イズラエル・フォラウ選手、NTTコミュニケーションズシャイニングアークス加入
” ラグビーのNTTコムは5日、日本代表ロックで宗像サニックスを退団したジェームス・ムーア（28）や元オーストラリア代表FBイズラエル・フォラウ（32）ら6選手の新加入と、14～18年シーズンにヘッドコーチを務めたロブ・ペニー氏（57）の監督就任を発表した。
来年1月開幕予定の新リーグに向け、初代王者へ大きな組織と戦力強化を敢行した。
オーストラリア出身のムーアは17年に来日して東芝でプレー。翌18年にはサンウルブズでもプレーし、同年には宗像サニックスに移籍。
活躍が評価されて19年W杯直前の同年7月のフィジー戦で初キャップを獲得すると、W杯代表にも選出されて全5試合に先発出場した。
今夏の欧州遠征でも2試合に先発。セットプレーとタックルで存在感を発揮し、今や日本代表の不動のロックにまで上り詰めている。
フォラウはオーストラリア代表通算73キャップを持つユーティリティーバックスで、15年W杯では同国の準優勝に貢献。
スーパーラグビーで活躍していたが、19年に同性愛者に対して差別的な投稿をSNSで繰り返し、同国協会との契約を破棄された。
その後は元々プレーしていたリーグ（13人制）ラグビーに活躍の場を移していたが、日本で新たな挑戦に踏み出すことになった。なお、同国協会とはすでに和解しているという。”（出典：Sponichi ANNEX via Yahoo! JAPAN）
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非上場大手320社の納税額40％増加
” オーストラリアの非上場大手500社のうち上位320社の法人税納税額が2018年に45億豪ドル（約3,740億円）となり、同年までの3年間に40％増加したことがオーストラリア国税局（ATO）の調べで分かった。
ATOは、企業の納税コンプライアンスの推進と監督を強化した成果だとしている。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー（AFR）が伝えた。
500社のうち、売上高で下位180社の合計納税額は、15～18年に14％増だった。
ATOは上位320社と下位180社の納税額の増加幅の違いについて、前者には資源や建設企業が多く、鉄鉱石の価格上昇や不動産価格の上昇、建設数の増加などが売上高を押し上げた結果だとしている。
ATOは上位320社の詳細を公開していないものの、事業規模を考えれば実業家ジーナ・ラインハート氏が所有する資源大手ハンコック・プロスペクティングが含まれるとみられる。
同社の18年の売上高は15年の3倍となる60億豪ドルで、18年の納税額は同2倍の6億豪ドルだった。
ATOは16年に租税回避タスクフォースを立ち上げ、非上場企業大手500社が提出した総売上高1,950億豪ドルの財務報告書の精査を行っている。
これまで再監査の結果130億豪ドルの追徴課税を行い、73億豪ドルを徴収している。”（出典：NNA ASIA）
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海外からの渡航者、週3,000人削減へ
” 連邦政府のモリソン首相は2日、新型コロナウイルスのデルタ株の感染が国内外で拡大していることを受け、隔離施設の負担を軽減する必要があるとして、海外からの渡航者を最大50％削減すると発表した。人数にして週当たり約3,000人の削減となる。
モリソン首相は、海外からの渡航者数の削減を段階的に導入し、今月17日までには導入を完了するとしている。
その後、国内においてワクチン接種人数が目標数に達するまでは、渡航者数の人数を増やさない方針だ。ワクチン接種目標は今のところ明らかになっていない。
人権監視委員会オーストラリアのマクニール氏は、まだ海外からオーストラリアへ帰国できていない人が3万4,000人いるとして、渡航者の制限はこの人たちにとって非常に残念なニュースだとしている。
また、「オーストラリアは自国民の入国を厳しく制限しているが、そのような民主主義国家は他にない」と述べ、政府の方針を強く批判した。”（出典：JAMS.TV）
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タスマニアデビル繁殖させた島でペンギン壊滅、保護活動の代償
” （CNN）絶滅が危惧されているオーストラリア固有の肉食有袋類タスマニアデビルを救うため、同国タスマニア島沖の島に移して繁殖させた結果、この島に生息していた小型ペンギンが壊滅状態に陥っている。現地の鳥類保護団体が明らかにした。
タスマニアデビルの保護プロジェクトはオーストラリア政府とタスマニア州政府が共同で展開。
2012年、タスマニア島沖のマリア島に野生のタスマニアデビル多数を放して繁殖させた。
しかし鳥類保護団体のバードライフ・タスマニアによれば、それ以降、かつてマリア島に3,000羽生息していた小型ペンギンが、島から完全に姿を消したことが、政府の最近の調査で分かった。
タスマニア島に生息するタスマニアデビルは、10年前に流行した伝染性の顔面腫瘍のため絶滅の危機にさらされた。
そこで絶滅を防ぐため、マリア島を含む複数の島に移されていた。
マリア島のタスマニアデビルは繁殖に成功し、12～13年の28頭から、16年には推定100頭にまで増えた。ところがこの取り組みは代償を伴った。
昨年学会誌に発表された論文では、タスマニアデビルがミズナギドリのコロニー（集団）を「壊滅させた」と報告していた。
バードライフ・タスマニアのエリック・ウェーラー氏は、鳥類への影響について「失われるかどうかではなく、いつ失われるかの問題だ」と指摘する。
保護団体や研究者からは、タスマニアデビルを移住させる前から、ペンギンやミズナギドリに悪影響を及ぼしかねないと危惧する声が上がっていた。
ウェーラー氏は、「感染症に対するタスマニアデビルの抵抗力は強まっている」と述べ、今こそマリア島からタスマニアデビルを一掃すべき時だと強調。
捕食される危険がなくなれば、ペンギンのコロニーは再生できるかもしれないと期待をのぞかせている。”（出典：CNN.co.jp via livedoor NEWS）
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当局、記事使用巡りFB・Googleと新聞業界の団体交渉提案
” オーストラリア競争・消費者委員会（ACCC）は1日、国内の新聞業界団体、カントリー・プレス・オーストラリア（CPA）に対して、ニュースコンテンツを巡り米フェイスブックおよびグーグルと団体で交渉する権限を与える提案をしたと明らかにした。
CPAには約160の国内紙を発行する81の報道機関が加盟している。ACCCによると、CPAは、加盟機関がフェイスブックとグーグルとコンテンツの支払い契約を結ぶことができるよう許可を求めている。
ACCCのシムズ委員長は「160紙を発行する機関に団体交渉を認めれば、フェイスブックおよびグーグルとの間に存在する交渉力の不均衡をかなり解消することができる」と説明した。
オーストラリア議会は今年に入り、フェイスブックとグーグルに対して、ニュース記事使用料を国内報道機関に支払うことを義務付ける法案を可決した。”（出典：REUTERS via Yahoo! JAPAN）
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大学の留学生、中国が監視。「学問の自由」に脅威
” 国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチは30日までに報告書を公表し、オーストラリアの大学で中国政府の監視活動を通じて「学問の自由」が危ぶまれていると警告した。
中国共産党を批判したり、民主化運動への支持を表明したりする中国人留学生や教員に対し、親中派による嫌がらせや脅しが横行している。
報告書作成に当たり、豪州の大学に在籍する中国と香港からの「民主派」留学生24人、教員22人に対する聞き取り調査が行われた。
中国に批判的なメッセージをツイッターに書き込んだ学生は、中国の両親が警察に呼ばれて警告を受けたと説明。
豪州で香港の民主化を求めるデモに参加した中国人の学生は、中国人の同級生から「あなたを見張っている」とメッセージを受け取り、他の人からも悪口を言われた。
調査では多くの留学生が自己検閲を強いられていることも分かった。ある学生は「豪州に来たが自由ではない。ここで政治について話すことはできない」と話した。
報告書は「豪州の大学は留学生の授業料に依存している一方、中国政府やその代弁者による脅迫や監視をめぐる懸念には目をつぶっている」と指摘。大学や政府に対応を求めた。
タッジ豪教育相は報告書を受けて「外国の主体による大学へのいかなる干渉も容認することはできない」とツイート。情報機関や議会の情報安全保障委員会から助言を求める方針を示した。”（出典：JIJI.COM via Yahoo! JAPAN）
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「冒険」に出たものだけが、大きな果実を手にすることができる