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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ティム・ケイヒル、ハリー・キューウェル世代がピークだったのか。オーストラリアから消えつつある恐怖感

ティム・ケイヒル、ハリー・キューウェル世代がピークだったのか。オーストラリアから消えつつある恐怖感

” 日本代表がアジア最終予選の序盤で躓いたのに対し、ライバルのオーストラリア代表は3連勝と快調なスタートを切っていた。

日本のサッカーファンも危機感を覚えたはずだが、このリードをオーストラリアは守れなかった。

昨年10月に行われた日本との直接対決を1-2で落としたのは仕方がないとしても、オーストラリアは11月に中国代表と1-1、さらには先日行われたオマーン代表戦も2-2で引き分けてしまった。

日本からすればラッキーなドローとなり、ここで勝ち切れないところにオーストラリアの脆さがある。

日本とオーストラリアは2010年の南アフリカ大会・アジア最終予選より3大会続けて同組となっているが、2014年大会と2018年大会の最終予選はいずれも日本が上の順位でワールドカップ出場を決めている。

2018年大会にいたっては、オーストラリアはサウジアラビアに競り負けてグループ3位からプレイオフに回っている。

米『ESPN』は現在のグラハム・アーノルド率いるチームも最終予選では質の高いチーム相手に違いを生み出せていないと指摘しているが、

オーストラリアサッカー界が順調に強化されているかは微妙なところだろう。

2015年にはアジア杯を制したものの、個のタレント力がなかなか上がってこない。

オーストラリアと日本の因縁といえば2006年のワールドカップ・ドイツ大会からスタートしたと言えるが、当時のオーストラリアはFWマーク・ヴィドゥカ、ハリー・キューウェル、ティム・ケイヒル、MFマーク・ブレシアーノ、ブレット・エマートン、ビンチェンツォ・グレッラ、ジェイソン・クリナ、DFルーカス・ニール、GKマーク・シュウォーツァーなど欧州トップリーグで活躍する選手が多く在籍し、当時のワールドカップでは決勝トーナメントまで駒を進めた。

当時は若かった長身FWジョシュア・ケネディも代表に入っており、この世代がオーストラリアにとって1つのピークだったのは間違いない。

2013年から4年間は現セルティック指揮官アンジェ・ポステコグルーの下でテクニカルな繋ぐサッカーにもトライしたが、そのぶん高さの恐怖感が消えてしまったところがある。

日本にとってはヴィドゥカ、ケイヒル、ケネディらの高さこそ恐怖だったのだが、今のオーストラリアには当時ほどエアバトルの威圧感がない。スタイルと選手の個性がマッチしているか疑問は残る。

3月には日本との2度目の直接対決が控えており、ここでオーストラリアが勝利した場合はグループがさらに荒れてくる。

しかし日本に敗れたとなれば、オーストラリアは2大会続けて日本とサウジアラビアに苦杯を嘗めることになる。

大陸間プレイオフを勝ち抜けばワールドカップへ行けるが、アジアで勝ち切れないオーストラリアは強化策を見直すべきなのかもしれない。”(出典:the WORLD

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:アボリジニ旗、ハーバーブリッジに常設へ

アボリジニ旗、ハーバーブリッジに常設へ

” NSW州のペロテット首相は5日、先住民族アボリジニの旗をシドニー・ハーバー・ブリッジの頂上部に、国旗および州旗とともに常設すると発表した。

これまでは国旗と州旗が常設され、年に19日間だけ州旗がアボリジニの旗に取り換えられていた。

アボリジニ旗を常設する決定は、NSW州の先住民への認識をより深めるためのものであると同時に、シドニーのゴートアイランドの所有権がアボリジニの人々に変換されることを記念したものとなっている。

ペロテット首相は、アボリジニ旗の常設について議論を重ねてきたとした上で、出来るだけ早くこの変更を行う意向を示した。

当初、新たな旗の設置工事には6か月~2年かかると報告を受けた同首相は、「必要なら自分が登って設置する」と述べていた。”(出典:JAMS.TV

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:大学生「かつて見たこともないような」天体、天の川銀河内で発見

大学生「かつて見たこともないような」天体、天の川銀河内で発見

” オーストラリアの研究者らがこのほど、回転する奇妙な天体を天の川銀河(銀河系、Milky Way)内で発見した。天文学者が今まで見たこともないような天体だという。

この天体は、卒業論文作成中の男子大学生が、豪ウエスタンオーストラリア(Western Australia)州で稼働している低周波電波望遠鏡マーチソン・ワイドフィールド・アレイ(MWA)を使って発見した。約1時間に3回、電波エネルギーを爆発的に放出する。

電波エネルギーは「18.18分おきに、時計のように規則正しく」飛来すると、天体物理学者のナターシャ・ハーレーウォーカー(Natasha Hurley-Walker)氏は話す。同氏は学生の発見を受けて実施された研究を主導した。

宇宙にはパルサーなど、周期的な電磁放射を観測できる天体が他にもあるが、18.18分間の周期はこれまで一度も観測されたことがないと、ハーレーウォーカー氏は説明した。

過去数年分のデータを詳細に調べた結果、天体は約4000光年の距離にあり、途方もなく明るく、極めて強い磁場を持つことが立証された。

この天体は、理論的には存在し得るが、これまで見つかっていない「超長周期マグネター」と呼ばれるものである可能性がある。マグネターは自転が極めて速く、非常に強い磁場を持つ中性子星の一種。

崩壊した恒星の残骸である白色矮星(わいせい)の可能性もある。だが、ハーレーウォーカー氏は「これも極めて異例だ。

白色矮星パルサーとして知られているのは1例だけで、規模も今回ほど大きくない」と指摘した。

宇宙空間から飛来する、これほど強力で一貫性のある電波信号は、何らかの地球外生命体が送信した可能性があるかどうかという質問に対しては「異星人ではないかと心配した」ことを認めた。

だが、研究チームは広範囲の周波数にわたって信号を観測することに成功。「これは、信号が自然の作用によるものに違いなく、何者かによって送られた信号ではないことを意味する」と、ハーレーウォーカー氏は述べた。

今回の天体に関する研究チームの論文は、英科学誌ネイチャー(Nature)の最新版に掲載された。”(出典:livedoor NEWS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:労働者、雇用不安で45%が燃え尽き症候群

労働者、雇用不安で45%が燃え尽き症候群

” オーストラリアの労働者のうち、燃え尽き症候群(バーンアウト)になったと考える人の割合が2021年第4四半期(10~12月)に45%となり、同年第1四半期(1~3月)の34%と比較して増加していることが、シドニーに本社を置く人材管理ソフトウエア開発会社ELMOの調査で分かった。

新型コロナウイルスの感染が拡大する中、雇用と経済への不安が労働者に影響を与えている。3日付オーストラリアンが伝えた。調査は1,000人以上の労働者を対象に実施された。

21年第4四半期に、「仕事量で圧倒されている」と回答した労働者は32%に上り、22%は「22年に休職する予定だ」と回答した。

また、5人に2人以上は、「22年に積極的に新しい仕事を探す予定だ」と回答し、「転職先が決まり次第、現在の仕事を辞める」との回答は3人に1人、「転職先が見つからなくても仕事を辞める」との回答は5人に1人となった。

ELMOの創業者であるレスン氏は、「調査により、自分の仕事が不安定だと考えている人は、燃え尽き症候群になる可能性が高いことが分かった」と説明。

オーストラリアの労働者も、米国でみられている、新型コロナのパンデミック(世界的大流行)に伴う社会経済の変容や人材不足を背景とした「大辞職時代(Great Resignation)」の概念を受け入れているようだとの見解を示した。”(出典:NNA ASIA

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ニュージーランド、オーストラリア人向けに(2022年)2月から国境閉鎖解除

ニュージーランド、オーストラリア人向けに(2022年)2月から国境閉鎖解除

” 2月3日付シドニー・モーニング・ヘラルド紙(SMH、電子版)は、ニュージーランド(NZ)政府の発表として、今年前半、現在タスマン海バブルも停止されているオーストラリアとの間の人的往来について、2月末から国境閉鎖解除に向けて動き出す考えを明らかにした。

NZのジャシンダ・アーダーン首相は、「2月27日午後11時59分をもって、オーストラリア滞在中のNZ人及びNZ永住権者は、帰国に際して、入国後のホテル隔離を免除される」と発表した。

これは5段階の国境閉鎖解除の第1段階であり、3月13日からは海外滞在NZ人及びNZ永住権者すべてが帰国時のホテル隔離を免除されることになる。

ただし、いずれの場合もワクチン接種と自主隔離が帰国時の条件になる。クリティカル・ワーカーとその家族も同様の扱いになる。

さらに4月には、海外留学生や技能労働者など非永住権ビザ所持者もホテル隔離を免除されるようになる。

さらに7月前には、オーストラリア、日本、アメリカ、イギリスなどビザ免除国からの非永住権者を対象に入国規制を解除する予定になっている。

アーダーン首相は、「これは7月前に実施する予定だ」としているが、前倒しで実施される可能性も高いと語っている。

その後、2022年10月には世界のすべての国に対して国境規制を全面解除し、コロナウイルス・パンデミック宣言前の正常な状態に戻ることになる。

アーダーン首相は、「2月と3月の日程に変更はない」としている。

NZ政府は当初2022年1月から5段階国境閉鎖解除を開始する予定だったが、その前に新コロナウイルスの中でも最も感染力が強いと見られるオミクロン株の大蔓延が始まったため延期されている。

ただし、規制緩和直後は帰国NZ人も10日間または7日間のホテル隔離を免除される交換条件としてRATキットでの検査で陰性であることが条件になるなどの条件が課せられる。”(出典:NICHIGO PRESS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:メルボルン空港、第3滑走路新設を計画

メルボルン空港、第3滑走路新設を計画

” オーストラリアのメルボルン空港がこのほど、2029年までに長さ3キロメートルの第3滑走路を新設する計画を明らかにした。1日付エイジがが報じた。

同空港が発表した基本計画書(改訂版)によると、総額19億豪ドル(約1,544億円)を投じて南北方向に第3滑走路を建設し、早ければ27年に、または28年か29年に使用を開始したい考えという。

第3滑走路が建設されれば、同空港における貨物の年間取扱量は現在の2倍に相当する98万トンに増える見通し。

旅客機の利用可能者数は46年までに年間2,300万人(40%)増えるほか、同空港を利用する航空便も13万6,500便(43%)増えると予想されている。

ただ、滑走路の新設に伴い、近隣では騒音の悪化が懸念されている。

同空港は今月1日から周辺の住民を含む関係者と協議を開始し、来年に連邦政府のインフラ相に建設認可を申請する方針だが、近隣住民への補償として、住宅の窓を二重ガラスに入れ替える方法などを検討しているもようだ。

しかし、同空港周辺の住民で構成されるメルボルン空港地域社会アクション・グループの広報担当者は、「屋外での防音は不可能なため、不動産価値の下落や生活の利便性の低下を補う補償が求められる」と指摘している。”(出典:NNA ASIA

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:Socceroos、オマーン代表と引き分け、FIFAワールドカップ2022出場へ暗雲

Socceroos、オマーン代表と引き分け、FIFAワールドカップ2022出場へ暗雲

” カタールワールドカップアジア最終予選(3次予選)が1日に各地で行われた。その結果、グループAの韓国代表がW杯出場権を獲得。サウジアラビア代表に勝利した日本代表は王手をかけた。]

グループAでは、27日にワールドカップ出場を決めたイラン代表が4連勝で首位をキープ。

2位に付けていた韓国代表はシリア代表に勝利し、10大会連続11回目のワールドカップ出場を決めた。

グループBでは、2位に付けていた日本代表が1位のサウジアラビア代表に2-0で勝利。ホームでアジア最終予選5連勝を飾り、ワールドカップ出場に王手をかけた。

プレーオフ圏内3位のオーストラリア代表は、オマーン代表と2-2の引き分け。日本代表との勝ち点差は3に広がり、次節直接対決を迎える。

日本代表とサウジアラビア代表は、次節勝利すればワールドカップ出場が決定。両者とも敗戦すれば、勝ち点1差に3チームがひしめく大混戦となる。”(出典:FOOTBALL CHANNEL via Yahoo! JAPAN

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:民間貯蓄額、家計と法人合わせ4,240億$に

民間貯蓄額、家計と法人合わせ4,240億$に

” オーストラリアでは新型コロナウイルスの感染流行が始まって以降、家計と法人を含む民間の累積貯蓄額が4,240億豪ドル(約34兆2,126億円)に達したことが分かった。

連邦政府のフライデンバーグ財務相は、これらの貯蓄が経済回復を大きく支えると期待感を示している。1月31日付オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューが報じた。

同財務相によると、家計の貯蓄額は総額2,450億豪ドルに、企業の内部留保は1,790億豪ドルに伸びた。

同財務相は、「減税策によって貯蓄が増え、失業率の低下や事業投資計画の増加、高いワクチン接種率を背景に国民は今年の見通しに自信を持つことができる。これらの民間部門の軍資金が経済回復を支えるだろう」と述べた。

新型コロナの変異株「オミクロン株」の感染流行が続く中、ニューサウスウェールズ州のキーン財務相は、同州政府が中小企業に提供している支援制度に対し、連邦政府が資金提供を拒否したことを批判していた。

フライデンバーグ財務相はこれについて、「わが国はコロナ禍の新たなステージに入っており、通常の経済運営に移行しなければならず、それに伴って緊急支援策も終わらせる必要がある」と説明。

失業率が4.2%と、過去13年で最低の水準に低下したことに触れ、「新型コロナ発生前よりも就労者は増えており、経済基盤は強固だ」との見方を示した。”(出典:NNA ASIA

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