” かつてサントリーサンゴリアスでも活躍したオーストラリアが誇るラグビー界のレジェンド、マット・ギタウが、2月3日に現役引退を発表した。
母国だけでなく、フランス、日本、アメリカでもプレーし、40歳でブーツを脱いだ。
ギタウは自身のSNSで引退を報告し、「私の人生の半分は、この素晴らしいゲームをプロとしてプレーし、それをおこなうために世界中を旅してきました。
多くのコーチ、スタッフ、レフリー、タッチジャッジに感謝します。そしてもちろん、一緒にプレーし、私がプレーヤーとして、そして人間として成長するのを助けてくれた多くのチームメイトに心から感謝しています。
多くの素晴らしい友情が生まれ、信じられないほどの思い出がその過程で作られました」とコメントしている。そして、多くの犠牲を払って支えてくれた家族にも感謝を綴った。”（出典：RUGBY REPUBLIC）
” 豪準備銀行（中央銀行）は2日、5豪ドル紙幣の新たなデザインに国家元首であるチャールズ英国王を採用しないと発表した。
現在使用されている紙幣には、故エリザベス女王の肖像が描かれている。
新たなデザインは先住民文化の歴史を反映し、敬意を表すものになるという。豪政府もこれを支持する方針だ。
豪市民 「本当に素晴らしいことだと思う。ここはオーストラリアだ。先住民文化を紙幣に反映し、本当の姿をアピールしよう。もう英連邦ではない」
「豪州は共和制に移行しなければならない。私たちは君主制とは何の関係もない。王室の一家やらスコットランドやらイングランドやら、それらとは何の関係もない。我々は豪州人だ」
5ドル紙幣以外はすべてオーストラリア人が描かれており、英国王は豪紙幣から完全に姿を消すことになる。”（出典：REUTERS via Yahoo! JAPAN）
” オーストラリア統計局（ABS）は1月19日、12月の雇用統計を発表し、失業率（季節調整済み）が3.5％だったと明らかにした（添付資料図参照）。
前月から横ばいだが、失業率は2022年初頭から低水準が続いている。特に6月以降は7カ月連続で1974年8月以来の最低水準が続き、労働市場の逼迫が続いている（2022年10月31日記事参照）
就業者数（注）は前月比で1万4,600人減少し（0.1％減）、1,374万7,100人となった。月間総労働時間は前月比900万時間減少（0.5％減）の18億8,800万時間だった。
一方、前年同月比で見ると、就業者数は3.4％増、月間総労働時間は3.2％増とそれぞれ増加した。
また、いずれも新型コロナウイルス禍前の水準と比べても高い水準にあり、増加を続けている。不完全雇用率は前月から0.2ポイント増加の6.1％となった。また、労働力の未活用率は前月から0.3ポイント増加の9.6％だった。
失業率（季節調整値）を州別にみると、多くの地域で前月から改善している。北部準州（前月比0.7ポイント改善の4.0％）、クイーンズランド州（前月比0.5ポイント改善の3.8％）、首都特別地域（前月比0.3ポイント改善の2.8％）、ニューサウスウェールズ州（前月比0.1ポイント改善の3.1％）、西オーストラリア州（前月比0.1ポイント改善の3.5％）、タスマニア州（前月比0.1ポイント改善の3.6％）で改善した。一方で、ビクトリア州（前月比0.2ポイント悪化の3.5％）、南オーストラリア州（前月比0.1ポイント悪化の3.9％）で悪化した。
ABSは「2022年は年間を通して堅調に伸びていた就業者数が12月に前月比で減少したが、前年同月比で見ると3.4％増、月間総労働時間も3.2％増加した。
労働参加率の高さと失業率の低さと併せて、労働市場の逼迫が続いていることを表している」と説明した。また、2022年を年間で見れば、労働時間は増加傾向にあるものの、12月は病気欠勤の労働者が例年より多いと指摘し、「例年の同時期と比較して約1.5倍の数値だった」とした。現在も新型コロナ感染による影響が続いているようだ。
（注）就業者数、月間総労働時間、不完全雇用率、労働力の未活用率は、季節調整済みの数字。”（出典：JETRO）
” 男子シングルス決勝で第4シードのノバク・ジョコビッチ（35＝セルビア）が10度目の大会制覇を実現した。4大大会初優勝狙った第3シードのステファノス・チチパス（24＝ギリシャ）に6－3、7－6、7－6のストレート勝ち。4大大会の男子最多だったナダルに並ぶ通算22勝目となった。
涙が止まらない。優勝が決まると、観客席に飛び込むと、仰向けになってしばらく動けない。観客席を出てもベンチに座ると、タオルに顔を伏せて嗚咽した。
「ここまで家族、仲間がついてきてくれた。感謝している。コート内外で無理や無茶を言っても支えてくれた。わたしのわがままを許してくれればと思う。このトロフィーは私だけの物ではない。チーム、家族、仲間、みんなで勝ち取ったもの」
大事な試合だった。この試合の勝者が、30日に更新する世界ランクで1位となる。まさに現在の世界一を争う戦いは熾烈を極めた。
第1セットこそ、ジョコビッチが順当に取ったが、第2セットは接戦の展開。ゲームを取られると苛立ちを隠せず、大声でわめく場面もあった。それでもメンタルをうまくコントロールしならがら立て直し、第2セットも制す。第1セットに続き、70分に及ぶ長期戦のセットを奪うと勢いに乗った。
第2セットもチチパスの強列なサーブに苦しみながらも、ベテランらしい巧みなプレーでポイントを重ね、タイブレークの末に競り勝った。
第3セットも一進一退の手に汗握る攻防を繰り広げた。6－6からタイブレークに突入すると、鮮やかなリターンを決めるなど5ポイントを連取し、抜け出した。
相手の粘りにもあったが、最後はチチパスのショットがアウト。7－5として勝利が決まると、会場は歓喜に包まれた。
因縁の大会でもあった4連覇のかかった昨年は新型コロナウイルスのワクチン未接種を理由に、オーストラリアを国外退去処分となり、出場できなかった。さまざまな思いを乗り越えながら、今大会は歴代最多となる全豪27連勝をしながら、決勝の舞台に戻っていた。
4大大会最多タイとなる22度目の優勝。全豪は10度目の制覇となった。大会前から左脚に不安を抱えながらの偉業。「（昨年の欠場は）過去のこと。いい思い出の方が多い」と大会前に話していたが、昨年の全豪の悪夢は完全に拭い去った。”（出典：日刊スポーツ via Yahoo! JAPAN）
” 英国の航空調査会社OAGによると、オーストラリアのシドニーとメルボルンを結ぶ路線は、2022年に年間の座席数が820万4,871人分となり、世界で5番目に座席数が多い国内路線となった。
2番目に座席数が多かったのは東京と札幌を結ぶ路線で、東京と福岡、沖縄、大阪を結ぶ3路線が世界の最も忙しい国内線上位10位に入った。シドニー・モーニング・ヘラルド（SMH）が伝えた。
1位だったのは、韓国のソウルと済州島を結ぶ路線。日本の国内線では、東京―福岡路線が4位、東京―沖縄路線が7位、東京―大阪路線が10位となった。
オーストラリアのシドニー―メルボルン路線は、22年10月のランキングでは世界第6位だったものの、夏季休暇中の旅行増加を背景に、サウジアラビアのジッダ―リヤド路線の座席数749万5,790人分を抜き、順位を1つ押し上げた。
英国のデータ分析会社シリウムによると、オーストラリアの航空運賃は新型コロナウイルス流行前と比較して大幅に上昇している。
需要の増加と供給の逼迫（ひっぱく）を背景に、シドニー―メルボルン間の片道エコノミー運賃は平均190豪ドル（約1万7,000円）と19年比で27％増加している。”（出典：NNA ASIA）
” 2030年代にオーストラリアの最大都市はシドニーからメルボルンへ―。全豪オープンテニスが開催されている南部メルボルンの人口がシドニーを抜くとする予測を、豪政府が出した。移民流入を背景にメルボルンは成長を続けるとみられている。
連邦政府人口センターが今月発表した推計によると、22年6月時点の全国の人口は2,600万人。シドニーが530万人で、メルボルンは502万人と2位。
ところが約10年後の32年にはメルボルンが606万人、シドニー599万人と逆転し、その後も差が拡大するシナリオとなっている。
逆転の大きな要因は、国内外からの転入増だ。メルボルンは移民受け入れに前向きで、アジアなどからの流入が膨らむとみている。
地形の利もある。海と山に囲まれたシドニーと比べ、メルボルン近郊は比較的平地が多く、都市圏が広がる余地が大きい。
トヨタ自動車やヤクルト本社など日本企業も拠点を構えており、外国企業の誘致が進めば雇用も拡大し、一層の人口増につながる好循環になると期待されている。”（出典：時事通信ニュース）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：メルボルン、2030年代に最大都市＝シドニーと人口逆転 ー 連邦政府人口センター予測
” オーストラリア・クイーンズランド州の幹線道路で、短パン、Tシャツ姿の男性が路上に立ち、車の通行を一時停止させた。
コアラが横断するのを助けるためだった。
同州バーレイ・ヘッズのゴールドコースト・ハイウェイであったこの出来事を、男性ウィル・ソーントンさんの義母カトリナ・ボイルさんが撮影した。”（出典：BBC NEWS JAPAN）
” オーストラリアのアルバニージー首相は14日、引き続き中国との関係強化を目指す考えを示した。オーストラリアは最大の輸出相手国である中国との通商関係の全面的な回復を模索している。
同首相はクイーンズランド州タウンズビルで記者団に、「中国はわれわれの主要な貿易パートナーであり、関係を変革するために取り組んでいる」と指摘。「より前向きな関係を引き続き発展させていくことは両国の利益にかなうと確信している」と述べた。”（出典：Bloomberg）
