「Australia:オーストラリア」カテゴリーアーカイブ

オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:読むオーストラリアで3冊

読むオーストラリアで3冊

先週と今週で、たまたまというのか、一挙オーストラリア本を3冊購入。

それぞれ一般の書店では扱っていないので、指定場所に買い求めに行ったり、

有楽町のTHE MONOCLE CAFEの物販コーナー

THE MONOCLE Cafe/Shopに在庫がなかったり、あっても高かったりで、通販を選択してといった経緯。

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:2016年の訪日オーストラリア人、44万人超で過去最高を記録

2016年の訪日オーストラリア人、44万人超で過去最高を記録

” 昨年1年間に日本を訪れたオーストラリア人旅行者が、前年比18.4%増の44万5,200人と過去最多記録を更新したことが、日本政府観光局(JNTO)の調べで分かった。

2015年にシドニー~羽田路線と、ブリスベン~成田路線が就航したことなどによる航空座席供給量の増加や、クルーズ人気の高まりが貢献した。【NNA豪州編集部】

JNTOシドニー事務所の巽(たつみ)麻里子所長はNNA豪州に対し「オーストラリアではクルーズ旅行が人気だが、その中でも旅行先として日本の人気が高まっている」と述べた。

また昨年はパートナーとのコラボレーションによるPR活動にも注力した。

オーストラリア人の間では口コミの影響が大きいことから、「インフルエンサー」と呼ばれる、SNS(会員制交流サイト)上で存在感の大きいブロガーなどを日本に招いて、観光地の情報発信を拡大したという。

15年から、カンタス航空がシドニー~羽田路線と、ブリスベン~成田路線を、全日空(ANA)がシドニー~羽田路線を運行している。

カンタスは昨年12月からメルボルン~成田線も運行しており、今年はさらなる旅行者数増加を見込む。

JNTOは来月から、メルボルンでアイスクリーム販売店とカンタスとのコラボも行う予定だ。

昨年の訪日外国人旅行客数は前年比21.8%増の2,403万9,000人と、JNTOが統計を開始した1964年来で最多となった。

■1人当たり支出額は豪が最高

観光庁が17日に発表した訪日外国人の消費動向調査によると、昨年のオーストラリア人観光客の1人当たり支出額は24万7,000円(速報値)と、最高となった。

前年首位の中国を上回った。全体平均は11.5%減の15万6,000円だった。”(出典:NNA ASIA

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:世界の移民人口 国別ランキング

世界の移民人口 国別ランキング

” 移民の定義は国によって異なりますが、国際連合では「通常の居住地以外の国に移動し、少なくとも12ヶ月間当該国に居住する人のこと」と定義しています。

移民受け入れが進んでいない日本では、全人口に占める移民割合は1%程度ですが、積極的に移民政策を推し進めてきた欧州では、混沌とする世界情勢から移民政策の見直しも叫ばれています。

今回は米シンクタンクの移民政策研究所(Migration Policy Institute)のデータを基にした「移民の人数が多い国」上位25カ国と全人口に占める移民の割合(%)とあわせてランキング形式でご紹介します。

10位 スペイン 約585万人 12.7%

9位 オーストラリア 約676万人 28.2%

8位 フランス 約778万人 12.1%

7位 カナダ 約783万人 21.8%

6位 アラブ首長国連邦(UAE)約809万人 88.4%

5位 イギリス 約854万人 13.2%

4位 サウジアラビア 約1,018万人 32.3%

3位 ロシア 約1,164万人 8.1%

2位 ドイツ 約1,200万人 14.9%

1位 アメリカ合衆国 約4,662万人 14.5% “(出典:msnから抜粋)

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:グローバル・パフォーマンス・ベスト・カントリー(#6 オーストラリア)

グローバル・パフォーマンス・ベスト・カントリー(#6 オーストラリア)

” 世界60カ国を対象に、グローバルな視点での魅力を総合的に評価したランキング「グローバル・パフォーマンス・ベスト・カントリー」で日本が7位に入った。

首位はドイツ。アジアからはシンガポールが15位、中国が17位、韓国が19位に入っているが、中国は不透明な政府の慣行や理不尽な税金システムが足かせとなり、

「ビジネス活動」では42位となり、日本の22位に差をつけられたほか、「セクシー度」では韓国がゼロという不名誉な結果となった。

ランキングは、4つの地域から1万6,000人の回答者を募って実施された。

まとめたのは、米ブランド戦略会社BAVコンサルティングと米ペンシルバニア大学のビジネススクール、ウォートン・スクール。

評価基準を9つのメインカテゴリ―と57のサブカテゴリーに細かく区分し、ビジネス面はもちろん、経済面から社会面、教育面、政治面に至るまで総合的に分析している。

10位 デンマーク 3360億ドル
9位 オランダ 8540億ドル
8位 フランス 2兆8000億ドル
7位 日本 4兆9000億ドル
6位 豪州 1兆6000億ドル
5位 スウェーデン 5800億ドル
4位 アメリカ 16兆8000億ドル
3位 イギリス 2兆7000億ドル
2位 カナダ 1兆8000億ドル
1位 ドイツ 3兆7000億ドル “(出典:Zuu onlineから抜粋

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:オーストラリア留学専用保険

オーストラリア留学専用保険

用件を済ませ「さて戻るか」なんて思ったところ視界に飛び込んできた「オーストラリア留学専用保険」のパンフレット。

「保険も国別になっているのかぁ」と、初めて知ることであったので関心してしまいました。

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:日豪観光セミナー、安倍首相の挨拶で開会

日豪観光セミナー、安倍首相の挨拶で開会

” オーストラリアを訪問中(註:記事掲載時、15日に離豪)の安倍晋三首相は1月14日、シドニー市内のホテルで開催された「日豪観光セミナー」で開会のあいさつを行い、海外旅行先としての日本の魅力をアピールした。

安倍首相ははじめに「世界的なスキーリゾートとなった北海道のニセコの魅力を全世界に広めてくれたのは、オーストラリアのスキーヤーの皆さんだ」と謝意を表明。

「いつの日かターンブル首相と一緒にニセコでスキーを楽しみたい」と述べた。

また、首相は「日本全国各地の豊かな自然や温泉、地域の食材を生かした和食、暖かな人々とのふれあいが、皆様をお待ちしている」と日本の魅力をアピール。

オーストラリアについても「海岸リゾートをはじめとしたダイナミックな自然や先住民文化に触れ、食とワインを楽しむことができる。オーストラリアは日本人を魅了してやまない」と語った。

その上で首相は、日豪双方向の人的交流を拡大するため、まだ知られていない双方の(観光地としての)魅力の理解と発信に対するさらなる協力をお願いしたい」と呼びかけた。

セミナーは日本政府観光局(JNTO)と日本旅行業協会(JATA)が開催し、現地の旅行業界関係者らが参加した。オーストラリア人の訪日需要拡大とともに、オーストラリアの日本人観光客市場の活性化についても、両国の専門家が意見を述べた。

オーストラリアでは、冬のスキー旅行を中心に訪日需要が順調に拡大している。オーストラリアからの訪日客数は5年連続で20%以上の伸びを続け、2016年の訪日客数は約45万人に達した。

カンタス航空と全日空が2015年に相次いで羽田—シドニー線を開設するなど、日豪間の航空座席の供給数が拡大。15年の日豪経済連携協定(EPA)発効を背景に、観光だけではなくビジネス需要も拡大していると見られる。

一方、オーストラリア観光ブームだった1990年代には約90万人に達した日本人のオーストラリア訪問者数は近年、約3分の1の水準まで落ち込んでいたが、ここにきて復活の兆しが見え始めた。

最新の統計はまだ発表されていないが、日本側の観光業界関係者によると16年は40万人以上に達したもようだ。”(出典:日豪プレス

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:シードラゴン、動画撮影に初成功(動画有り)

シードラゴン、動画撮影に初成功

” 全身が赤い色をした「ルビー・シードラゴン」が動いている様子が初めて撮影されたことが15日までにわかった。

オーストラリア西部のルシェルシュ群島で撮影された。

深さ約53メートルの海中で発見された。遠隔操作式の装置で、泳ぐ様子や食事の様子をとらえた。

2015年にルビー・シードラゴンが発見されるまで、シードラゴンの仲間は「リーフィー・シードラゴン」と「ウィーディー・シードラゴン」の2種類しか知られていなかった。

研究者からは、新種のシードラゴンの保護を求める声が出ている。”(出典:livedoor NEWS

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:日豪首脳会談、トランプ新政権との連携を確認

日豪首脳会談、トランプ新政権との連携を確認

” 安倍晋三首相は14日午後、オーストラリア・シドニーでターンブル首相と会談した。

会談後の共同記者発表で安倍首相は「環太平洋経済連携協定(TPP)や東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の妥結に向けて連携することを確認した」と説明。

「日米と米豪の同盟の重要性を再確認し、新政権とも強固に連携する意思を確認した」と述べた。

ターンブル首相は「法の秩序、自由貿易、開かれた市場への両国の連携を確認した」と強調。

米国との関係について「両国にとって米国との関係は非常に重要だ。米国との同盟関係は今まで以上に重要で意味のあるものとなっている。次期政権とも密接に協力する」と述べた。

両首脳立ち合いの下、両国は日豪物品役務相互提供協定改定に署名した。

安全保障関連法が定める「重要影響事態」での他国軍への後方支援として、自衛隊が豪州軍に弾薬を提供できるようになる。

共同訓練を強化するための協議を進め、2017年中の合意をめざす方針も確認した。”(出典:日本経済新聞

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