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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:MBAで求められる英語テスト ②

MBAで求められる英語テスト ②

以下、前回 ⤵︎ の内容を受けてのつづきです。

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<< 2016年6月10日投稿分:画像は投稿にリンク >> MBAで求められる英語テスト ①

” ①(註:TOEFLまたはIELTS)は私たちのような non-nativeのためのテストなので、地元の英語が母国語のnativeはこのテストを受けない。

一方、②のジーマットはnativeも受けなければならないテストなので、①に比べると、難易度が高くなる。

だから、英語力がnativeに比べて乏しい私たちのような外国人が、いきなりジーマットを受けると間違いなく失敗する。

受験勉強の方法としては、両方同時に始めるのではなく①TOEFL→②GMATと順番にそれぞれ集中してやるのが通常のやり方である。”(出典:『40からのMBA留学:オーストラリアでビジネスを学ぶ』)

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:MBAで求められる英語テスト ①

MBAで求められる英語テスト ①

” MBAを目指すためには、基本的に大きくわけて二段階の英語テストを受けなければならない。

① TOEFL(トーフル)またはIELTS(アイエルツ)

② GMAT(ジーマット)

トーフル(またはアイエルツ)は、大学院での授業についていくために最低限必要な読み書きと、会話のスキルを測るテスト

そして、GMATは大学院での授業内容を理解して、身につけるだけの思考能力と数学的知識があるかを測るテスト。

この二つが一般的にMBA入学にあたって受けなければならないテストだ。”(出典:『40からのMBA留学:オーストラリアでビジネスを学ぶ』14%、一部省略、百分率は電子書籍のページ数)

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:伸び悩む西オーストラリア州の観光業

不振に陥る西オーストラリア州の観光業

” 昨年1年間で、外国人観光客数および外国人観光客による支出額がオーストラリア国内で最も少なかったのは、WA州(註:西オーストラリア州)だったことが最新の調査で明らかになった。

野党議員らは州内の経済や雇用に影響が出ると懸念を示している。

調査によると、WA州では外国人観光客数の伸びが5%と国内最低だった一方で、VIC州(註:ビクトリア州)とQLD州(註:クイーンズランド州)ではそれぞれ13%と10%上昇した。

また外国人観光客による支出は、WA州では3%低下したのに対し、SA州とNSW州でそれぞれ38%と20%と大幅に上昇した。

観光客による支出は、今年3月までの一年間でオーストラリア全体で過去最高となる379億ドルとなっている。

WA州野党のポール・パパリア観光相は、「過去12か月間のパース観光協会の予算を取り巻く不透明な状況と、観光業の不振は無関係ではない」と述べ、与党自由党による政策を批判した。”(出典:JAMS.TV

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:NBA 2連覇へ向け奮戦中、アンドリュー・ボーガット選手(Golden State Warriors)

NBA 2連覇へ向け奮戦中、アンドリュー・ボーガット選手(Golden State Warriors)

2015年10月27日に開幕したNBA(北米プロ・バスケットボールリーグ)の2015-2016シーズンは、

現在、シーズン王座を決める NBA Finalsが2連覇を目指すGolden State Warriors:ゴールデンステート・ウォリアーズと、

悲願の初優勝を目指す、Cleveland Cavaliers:クリーブランド・キャバリアーズとの間で繰り広げられています。

この対戦の中にオーストラリア籍のアスリートが居て、ゴールデンステート・ウォリアーズの C(センター)Andrew Bogut:アンドリュー・ボーガット選手。

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:5月の新車販売台数ランキング

5月の新車販売台数ランキング

” オーストラリア自動車産業会議所(FCAI)が5日までに発表した5月の新車販売台数統計で、現代自動車の「i30」が3,771台と、車種別で初めて3カ月連続1位になった。

諸経費込み1万9,900豪ドル(約156万円)での販売キャンペーンが奏功したようだ。

現代はメーカー別で9,005台と、1万7,201台で首位のトヨタから約8,000台の差を付けられているが、2位のマツダ(9,608台)に迫る勢いをみせている。

現代のディーラーは i30の販売で、推奨小売価格より約7,500豪ドルの値引きキャンペーンを実施した。例年、年度末の6月の販売がピークになることから、同月もi30の販売増が続く可能性もある。

一方、メーカー別では、1位のトヨタが前年同月比8%増で、2位のマツダは10.2%増だった。現代は8.9%増で、傘下で10位の起亜が26%増と大きく販売を伸ばした。

トップ10入りした日系メーカーはトヨタやマツダのほか、◆三菱(6位:6,154台)◆日産(7位:5,585台)◆スバル(9位:4,002台)――だった。トップ10では4位のホールデンと8位のフォルクスワーゲンがそれぞれ、6.9%減と17.5%減となった。

FCAIによれば、5月の新車販売台数は3.6%増の9万6,672台だった。広告の強化や値引き競争で新車販売台数が伸びており、自動車業界は今年上半期(1~6月)の新車販売が、過去最高を記録すると予想している。

■SUVは中型車が貢献

一般乗用車は全体の39.5%を占め、スポーツタイプ多目的車(SUV)が37.5%、小型商用車が約20%で続いた。

FCAIのウェバー代表は「SUVは中型車が24.6%増と同部門の販売増に貢献した。また、一般企業と社用車管理企業によるSUVの購入がそれぞれ、24.6%増と54%増と大きく伸びた」と説明した。”(出典:NNA.ASIA

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唐木力さんが挑んだ、40歳を迎えての海外MBA挑戦記:『40からのMBA留学:オーストラリアでビジネスを学ぶ』読了記

10日前に、その時点で読んだところまでを中間記としてアップロードした『40からのMBA留学:オーストラリアでビジネスを学ぶ』を読了。

中間記の段階では、先週中に本を読み終えるつもりも、今、amazonで確認すれば・・

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<< 2016年5月27日投稿:画像は記事にリンク >>唐木力さんが挑んだ、40歳を迎えての海外MBA挑戦記:『40からのMBA留学:オーストラリアでビジネスを学ぶ』中間記

紙の本で321ページ!という厚みから、やや長めのお付合いとなりました。

といっても、中だるみすることなく、項目(Chapter 1〜55)が細かく区切られ、次の展開へ進行していくので、読み応えといった感じのボリュームであり。

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:電車の特別メンテナンス、トラックワーク(Trackwork)に要注意!

電車の特別メンテナンス、トラックワーク(Trackwork)要注意!

” オーストラリアの公共機関は、日本と違って時間に遅れることがある。ちょっと人の混雑があったりすると、時間通りに走らなくなる。

テレビ番組のプログラムも遅れるし、郵送なども日本と比べると遅い。

その中でも夫婦二人で笑ってしまったのが、土日に行われるトラックワークという電車の特別メンテナンスだ。

すごいのは、ひとつのライン線がこのメンテのために全線不通となってしまったことだ。

通常週末に行われることが多いので、買い物や行楽で何度となくこのトラックワークで出足をくじかれたことか!

トラックワークになると、電車の替わりに無料バスが運行されるのだが、時間はかかるので注意が必要。”(出典:『40からのMBA留学:オーストラリアでビジネスを学ぶ』)

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:オーストラリアの寡占経済 ②

オーストラリアの寡占経済 ②

” ■ACCCの限界

オーストラリアには、産業界を監督する立場にある独立機関の競争消費者委員会(ACCC)がある。

だが中小企業のビジネス界では、「ACCCは忠告ばかりで実行できない弱腰機関」という失望感が強い。

その背景には、ACCCが、競争消費者法で規定する取引慣行の阻害を証明する十分な証拠を得にくいためだと言われている。

例えばスーパーマーケットで、ACCCがウールワースとコールズの両巨頭に対する山のような苦情を受けて連邦裁に持ち込むケースは近年に複数件あったが、

競争法の「不当行為(unconscionable conduct)」の定義が困難で立証が難しいのだという。

たとえ有罪になっても、ある程度の罰金支払いだけで、構造を変える根本的な解決にならないケースが多いためだ。

5月末までの3週間だけでも、牛乳加工業者の牛乳買い取り価格の引き下げのために、東部の酪農家の収入が大幅に落ち込んだり、

洗濯用洗剤大手のコルゲート・パルモリブが価格を不当につり上げたとして1,800万豪ドル(約14億4,000万円)の罰金を科せられたり、

セメント・オーストラリアが飛散灰販売の独禁法違反で1,860万豪ドルの罰金を科せられた――などのケースがあった。

これらはまさに寡占状況が生んだ多くの一例に過ぎない。

■メディアも寡占

さて実は、今回の寡占状況を憂えたウエスト・オーストラリアン紙もまた、同じ穴のムジナである。

親会社のセブンウエストが最近、ニューズコープ傘下のパースの日曜紙、サンデータイムズ紙を買収すると表明したことだ。

セブンはパースで、最大シェアを持つテレビ局のセブンネットワークを既に保有しており、パースの新聞とテレビの両メディアで圧倒的なシェアを握ることになる。

ACCCは現在この件について調査を進めているが、おそらく認められるだろう。”(出典:NNA.ASIA

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