息をのむ美しさ「地球が生んだ奇跡の絶景」25選（グレートバリアリーフ）
” 地球上には、息をのむような大自然の絶景や秘境、驚異的な建造物が数多く存在する。地球上に存在する奇跡の絶景が堪能できる名所の数々を紹介しよう。”（出典：msn）
というmsnの特集記事で、オーストラリアから↓
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月別アーカイブ: 2017年5月
エドワード・スノーデンが日本人に突きつけた現実と警告：『スノーデン 日本への警告』中間記
先日トークセッションに参加して、
その際、対象書籍として購入した『スノーデン 日本への警告』を
読み始めてから折り返しに差し掛かったので、その部分のまとめ。
スノーデンが発した警告
本は、
第一章 スノーデン 日本への警告、
第二章 信教の自由・プライバシーと監視社会
の二章立てで、
オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：観光競争力ランキング2017（#7 オーストラリア）
観光競争力ランキング2017（#7 オーストラリア）
” 世界経済フォーラムが隔年で公表する「観光競争力ランキング」の2017年版報告書が発表され、日本は前回の2015年から順位を5つ上げて、調査対象136カ国・地域の中で過去最高の4位に浮上した。
高いランクで評価されたのは、交通インフラの至便さ、文化資源、ビジネス旅行など。
また競争力を評価する1~7までのスコアでは、安全・セキュリティー、健康・衛生、文化資源・ビジネスが高得点を得た。
ランキング首位はスペイン、2位フランス、3位ドイツの欧州諸国が前回同様上位に並んだ。
●ランキング（前回） 国・地域名
20位（23） スウェーデン
19位（29） 韓国
18位（20） ノルウェー
16位（14） オランダ
15位（17） 中国
14位（15） ポルトガル
13位（11） シンガポール
12位（12） オーストリア
11位（13） 香港
10位（6） スイス
9位（10） カナダ
8位（8） イタリア
7位（7） オーストラリア
6位（4） 米国
5位（5） 英国
4位（9） 日本
3位（3） ドイツ
2位（2） フランス
1位（1） スペインアジア太平洋地域では日本に次いで、オーストラリアが7位、香港11位、シンガポール13位、中国15位などと続いている。
中国は文化資源（1位）、自然資源（5位）と上位にありながら、2ランク上がっただけの15位だった。
韓国は10ランク上がって19位、インドは12ランク上がって40位、ベトナムは8ランク上がって67位だった。
アジア太平洋地域は、全体として競争量が高まっている注目の観光市場である。
アジア太平洋地域は、発展途上国を中心に経済開発が進み、中産階級が目立って増え、特に日本を含む地域間の旅行が伸びている。
アジア太平洋地域の旅行・観光（T&T）市場は、現在の6500億ドル規模から、10年後の2026年には1兆2000億ドルと倍増するだろうという。”（出典：ZUU online 掲載記事から抜粋）
百田尚樹さんがファイティング原田さんの現役生活を通じて描いた一九六〇年代の日本：『「黄金のバンタム」を破った男』読了
作家 百田尚樹さんが、ファイティング原田さんの現役時代を描いたノンフィクション『「黄金のバンタム」を破った男』を読了。
購入時のレシートを確認すると、2014年1月。サイン本ということに飛びついてから
しばらく積読本となっていましたが、手持ちの未読本が切れたタイミングで手に取ったら
程なく本の中で展開されている世界に魅了されていきました。
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オーストラリア ライフスタイル＆ビジネス研究所：シドニーの住宅不動産価格18か月振り低下
シドニーの住宅不動産価格18か月振り低下
” 4月28日､シドニーの住宅不動産価格が18か月ぶりに低下したことが伝えられており､
不動産投資家へのローンの膨張を懸念する規制当局が強い規制を行っていることから､今後住宅不動産価格はさらに低下するものと見られている｡シドニー･モーニング･ヘラルド紙(電子版)が伝えた｡
この調査結果は､シドニーやメルボルンの住宅市場から締め出されている持ち家居住者にとっては希望の持てるもので､
また､住宅取得容易性問題を5月予算案の焦点にするとしているマルコム･タンブル連邦政権にとってもありがたい結果になったといえる｡
不動産調査企業のCoreLogic社の調べによると､4月の27日観間の数字は2015年12月以来初めて0.1%低下している｡
この3月､スコット･モリソン財相は､｢この何ヶ月かの動きで､2,3年前に実施した対策の効果が薄れてきたようであり､金融規制機関の協議会で次の対策を検討している｣と発表した｡
この発表のすぐ後から住宅ローン大手の四大銀行が次々と不動産投資関係のローンの利率を引き上げはじめ､コモンウェルス銀行の場合には再び0.25%ポイントの利上げを行うと発表している｡
4月28日にはANZ銀行が0.4%ポイントの利上げを行い､｢持ち家ローンは増えているのに対して､投資家ローンは鈍っている｣と､その理由の一部を語っている｡
また､5月予算案に住宅取得を容易にするような対策が盛り込まれると期待されているが､初めての持ち家購入者の頭金支払いを容易にする対策が検討されてはいても､
保守連合連邦政府は､購入者のスーパー年金引き出し､キャピタル･ゲイン税､ネガティブ･ギアリングの調整は行わないと語っている｡
不動産投資家が｢インタレスト･オンリー｣ローンを利用して短期で利益を稼ぐ一方で持ち家購入者にとっては購入がますます難しくなる現状に､
中銀(RBA)は､｢インタレスト･オンリー･ローンをコントロールしなければ思い切った措置を取る｣と発表しており､その動きが注目されている｡”（出典：日豪プレス）