西野亮廣さんの『魔法のコンパス 道なき道の歩き方』を読了。
“『魔法のコンパス』には、今の時代の、企画の作り方や、人の巻き込み方や、バズらせ方や、作品の届け方などを書いた。”（p127『革命のファンファーレ』）
の一文に興味を持ち、
先週末、改めてサイン本がストックされていた大盛堂書店に買い求めにいったもの。
もっとも、
“「企画の作り方や、人の巻き込み方や、バズらせ方や、作品の届け方？ おいおい西野、この本（『革命のファンファーレ』に書いてることと同じじゃねーのかよ！）」という声が聞こえてきそうだが、
時代は僕が予想していたよりも速いスピードで変化しており、去年の常識が、今年の常識ではないケースが増えてきたので、
慌てて『革命のファンファーレ』を書き、それらをアップデートした次第だ。”（p127-128『革命のファンファーレ』）
とあり、本書（『魔法のコンパス』）との重複（記述）も散見されますが、
” NSW州政府は11月6日、シドニー市内西部にある鮮魚卸売市場で観光スポットとしても親しまれているシドニー・フィッシュ・マーケットの再開発計画を公表した。
卸売と小売のスペースを現在の位置よりも西側の海上に広げ、新しいウォーターフロントの拠点として建設する。
魚のうろこを形取った木材とアルミ製の屋根が、建物の上に浮かぶような未来的なデザインが特徴で、新しい船着き場やフェリー乗り場、公共スペースなども整備する。
再開発工事は2019年中頃に開始する予定。工事中も市場は営業を維持する。2023年の完成を目指している。
NSW州政府によると、シドニー・フィッシュ・マーケットは年間1万4,500トンの魚介類を扱う「南半球最大の鮮魚卸売市場」とされる。
グラディス・ベレジクリアン州首相は「シドニー・フィッシュ・マーケットは、現時点でもグレート・バリア・リーフ（QLD州北東部沖の世界最大のさんご礁群）より多くの訪問客を集めている。
新しい市場では、訪問客が最新の施設で卸売市場を見学したり素晴らしい魚介類を味わったりすることができるようになる。NSW州の漁業を支える経済的な拠点にもなる」と述べた。”（出典：NICHIGO PRESS）
（先行イベント）18:30に始まり、青山繁晴議員からのサイン＆記念撮影を終えたのが、18:45頃。
そんな展開（早上がり）を想定して、開催直前に予約していた田崎健太さんの新刊『ドラガイ』刊行記念
田崎健太 × 松沼博久 × 松沼雅之トークイベント「ドラフト外で入団した選手たちは、どのようにして主力選手へと成長したのか？」
に参加すべく、場所を東京駅前から池袋駅近くに移動。
当初「30人くらいかなぁ？」なんて様子を想像していたところ、開演15分前くらいに会場のジュンク堂書店 池袋本店 4Fの喫茶スペースに到着すれば・・
続きを読む 田崎健太×松沼博久×松沼雅之トークイベント「ドラフト外で入団した選手たちは、どのようにして主力選手へと成長したのか？」『ドラガイ』刊行記念 参加記
” 安倍晋三首相は16日、オーストラリアのモリソン首相と豪北部ダーウィンで会談した。
両首脳は安全保障分野の協力を推進するため、自衛隊と豪国防軍の相手国での法的地位を定める「日豪円滑化協定（仮称）」について来年早期の交渉妥結を目指すことで一致。
海上保安当局間の協力強化をうたった文書交換に立ち会った。安倍、モリソン両氏の会談は初めて。
安倍氏は会談後の共同記者発表で「自由で開かれたインド太平洋という共通のビジョンを実現するため、日豪の『特別な戦略的パートナーシップ』を深化させていく」と強調。
モリソン氏は「海洋の安全維持に向け協力を強化したい」と語った。
両首脳は、中国と名指しすることは避けながらも東・南シナ海での「あらゆる威圧的で一方的な行動」に反対すると明記した共同声明も発表した。
会談では、北朝鮮の核・ミサイル開発について「完全で検証可能かつ不可逆的な廃棄（CVID）」が重要との認識で一致。
北朝鮮による制裁逃れのための洋上での物資積み替え「瀬取り」対策で協力していくことを確認した。
モリソン氏は日本人拉致問題の早期解決に協力する考えを示した。
両首脳はまた、中国に国際社会で責任ある建設的な役割を果たすよう促すことを確認。
東アジア地域包括的経済連携（RCEP）の早期妥結に向けた連携も申し合わせた。（出典：時事通信社）
11月中旬にもなり「そろそろ翌年のカレンダーに手帳を・・ といった頃合いかな〜」（ちと早い？！）と、
我が2019年カレンダーはイベント開催👇に合わせ
青山繁晴議員の『青山繁晴のまいにち哲学』に。
企画のお話しは夏（8月）に開催された👇
『ぼくらの死生観 ー 英霊の渇く島に問う』刊行記念サイン会の際にうかがっていて、
” 豪政府統計局（ABS）は15日、オーストラリアの10月の失業率（季節調整値）が5％と、前月に続き6年ぶりの最低水準を維持したと発表した。
就業者数が3万2,800人増と大幅に伸びたことが影響した。エコノミストの間では、第3四半期（7～9月）の賃金価格指数（WPI、季節調整値）が3年ぶりの高水準になったことと併せて、
労働市場が堅調であることから、オーストラリア連邦準備銀行（RBA）は政策金利を2021年より前に引き上げる可能性があるとの見方も出ている。
失業者数は、前月比4,600人増（0.7％増）の67万2,100人となった。失業者のうち、フルタイム求職者は同5,200人減（1.2％減）の44万5,400人となった。
一方、パートタイム求職者数は、22万6,700人と9,800人増（4.5％増）となった。男女別の失業率は、男性は前月に続き0.1ポイントの改善で5.0％となったが、女性は0.1ポイント悪化の5.1％となった。
就業者数は３万2,800人増（0.3％増）の1,267万1,500人となり、内訳は、◆フルタイム就業者：870万3,700人（4万2,300人増、約0.5％増）◆パートタイム就業者：396万7,900人（9,500人減、約0.2％減）――となった。
また、1カ月当たりの総労働時間は610万時間増の17億6,440万時間、労働参加率は0.1ポイント増の65.6％だった。
州別の失業率は、タスマニア州が5.3％と0.4ポイント改善したほか、◆西オーストラリア州：5.7％（0.3ポイント改善）◆南オーストラリア州：5.4％（0.1ポイント改善）◆ビクトリア州：4.5％（0.1ポイント改善）――となった。
一方、クイーンズランド州は6.3％と0.3ポイント悪化した。ニューサウスウェールズ州は4.4％で横ばいだった。
日本のリクルートが運営するオンライン人材サービス会社インディードのエコノミストは「フルタイム就業者数の伸びが大きく貢献した」と評価。
「RBAは、雇用市場の安定が賃金上昇率に大きく反映されれば、政策金利引き上げに動くだろう」としている。
オーストラリア・ニュージーランド銀（ANZ）のエコノミストは、失業率が低水準を保ったことは、
株式市場の不安定さや住宅市場の低迷などのネガティブな要因に反し、消費者マインドが楽観的であることと一致しているとの見方を示した。”（出典：NNA ASIA）
今週は、楽しみにしていたイベントが幾つかあって、最初が、
作家 百田尚樹さんが、「日本と日本人の素晴らしさを書いた」
との渾身の新作『日本國史』刊行記念サイン会。
19:00開始ながら間に合うことは出来ず、10分強遅れて会場の三省堂書店 神保町本店 に到着。
予約済みの旨を伝達し、会計を済ませれば整理番号93番（100人中）。
その時、呼び出しがかかっていた番号が20番台であったため、店内及び周辺でしばしアイドルタイム。
・・と、会場の様子を確認すれば、
” オーストラリアのスーパーマーケットで販売されていたイチゴから縫い針が相次いで発見された事件で、豪警察当局は12日、前日逮捕した50歳の女の身元をイチゴ農園の元管理人だと発表した。
現地からの報道によれば、この女が主犯格となり、数人で復讐として犯行に及んだ可能性があるという。
オーストラリアでは、9月にスーパーマーケットで買ったパック入りのイチゴを食べた男性が腹痛を訴えて病院に搬送されたことから、イチゴに縫い針が混入されていたことが発覚。
その後もイチゴやリンゴ、バナナなど店舗に並んだ果物からピンや縫い針が相次いで見つかり、国民の間にパニックが広がった。
いたずらや模倣犯とみられる事件も多発。オーストラリアとニュージーランドでは店舗の棚からイチゴが撤去され、農家は収獲したイチゴの廃棄を余儀なくされた。豪政府は果物への異物混入に対する量刑を引き上げた。
クイーンズランド（Queensland）州警察は11日、オーストラリア国籍のマイ・ウット・トリン（My Ut Trinh）容疑者（50）を逮捕した。
食品への異物混入7件の疑いで訴追手続きが始まっている。動機はまだ不明だが、DNAなど「強力な証拠」が見つかったという。
針が混入されたイチゴの生産元は複数あったが、警察によるとトリン容疑者はこの中の一つで以前、農園管理人として働いていたという。
地元紙クーリエメール（Courier-Mail）は、トリン容疑者を以前雇用していた農園が、縫い針混入事件の被害を多く受けていた生産元の一つだったと報じた。
同紙によれば、トリン容疑者は元雇用主に不満を抱いていたとみられ、他にも複数の容疑者が復讐計画に加わっていた可能性があるとみて警察が捜査しているという。
警察によると、縫い針などの混入の報告はクイーンズランド州を中心に豪全土で230件あり、被害が確認されたイチゴは68ブランドに及んだ。
クイーンズランド州のイチゴ生産者組合は声明で、容疑者の逮捕を歓迎した一方、報告のあった230件の混入事件の大半は模倣犯かいたずらの可能性が高いと指摘。
「これは、ソーシャルメディアによって引き起こされた危機だ。本当の意味での被害者はイチゴ農家だけで、豪国内の果物生産者と輸出業者にも幾らかは被害が及んだ」と表明した。（出典：AFPBB News via livedoor NEWS）
