筒井康隆さんの『時をかける少女』を読了。
今月（2018年12月）参加した筒井康隆展の「筒井康隆を語る」
で、会場の世田谷文学館を訪れた際、物販ゾーンの一角に本書（サイン本）が販売されており、
機を捉えて購入していたもの。
『時をかける少女』が筒井康隆さんの作品であることは長く承知していたものの
（未鑑賞の）映画の先入観から無意識的に避けていたようなところがこれまであって、
秋口に読了していた『筒井康隆、自作を語る』で
” オーストラリア企業による広告支出が10月と11月に大幅に減少したことが、メディア調査会社スタンダード・メディア・インデックス（SMI）の調べで明らかになった。
広告支出は今後の経済状況を予測する上で先行指標として認識されているため、8月末以降に見られる広告支出の減少傾向はオーストラリア経済の低迷を予兆するものだとして懸念の声が上がっている。18日付オーストラリアンが報じた。
今年1～9月の広告支出は好調で、都市部のテレビ（TV）広告支出は同期間に前年同期比4％増となる16億9,000万豪ドル（約1,368億円）と、7年ぶりの高水準となった。
しかし、首相交代が決まった8月末に広告支出は減少に転じ、10月のTV広告支出は前年同月比で7％減に急落。
広告支出全体を見ても、10月は同10％以上の落ち込みを見せた。
11月の結果はまだ発表されていないが、10月と同程度の落ち込みになるという。
広告代理店PHDメディアのコード最高経営責任者（CEO）は、広告支出が減少傾向にあることは、今後の経済低迷を示す警告だと指摘。
「広告主が予算を見直しているのは確実。企業は、財務計画が予定通りに進まなかった場合、マーケティングや広告費といった変動費の削減に目を向けるものだ」と分析した。
大手会計事務所プライスウォーターハウスクーパース（PwC）のソープ主任エコノミストは、広告支出が減少傾向にある理由として、
住宅価格の下落や家計債務の増加などを背景に消費支出が減少する逆資産効果が影響していると説明。
「消費支出は現時点で持ち堪えているが、広告支出の落ち込みは、逆資産効果が見られ始める予兆かもしれない」との見方を示している。”（出典：NNA ASIA）
芸人、絵本作家 西野亮廣さんの新刊『新世界』を読了。
（西野亮廣さんの著書で）今回もサイン本ということに食指が動いて購入。
おおよそ1ヶ月で3冊目となると、
これまでの出版物との重複も見られるものの、大枠で
第1章 貯信時代
第2章 オンラインサロン
第3章 新世界
という目次立てのもと、前半（貯信時代）
” キミの親世代は「働け」と言うかもしれないけれど、信用経済においては、「働く」の定義が、「お金を稼ぐ」から「信用を稼ぐ」に変わってくる。”（p77）
に、
” オーストラリアラグビー協会（Rugby Australia）は16日、解任へ向けた重圧が高まっていたマイケル・チェイカ（Michael Cheika）ヘッドコーチ（HC）の留任を発表した。
ただしチェイカHCは、新たに就任するディレクターの直属となり、権限は縮小される。
2018年はテストマッチ13試合で4勝と、ここ数十年で最低の成績に終わったワラビーズ（オーストラリア代表）は、
19年のW杯日本大会（Rugby World Cup 2019）前に低迷に歯止めをかけようと、体制の全面的な見直しを行った。
チェイカHCは今後、スコットランド代表でディレクターを務め、今回引き抜かれたスコット・ジョンソン（Scott Johnson）氏、そして外部関係者の3人からなるパネルの一員として働くことになる。
チェイカHCの進退については国内でも意見が二分されており、
元代表のスター選手であるマット・バーク（Matt Burke）氏が指揮官の立場を「擁護できない」と発言し、
幻滅したファンからの批判も高まる一方で、チェイカHCが最適だと続投を支持する声もあった。
しかし結果が出ず、世界ランキングが6位に下降する中でも指揮官への信頼を貫いていたレイリーン・キャッスル（Raelene Castle）最高経営責任者（CEO）は、続投を決断。同様に刷新が求められていたコーチングスタッフもひとまずは留任が決まった。
キャッスルCEOは「われわれは、マイケルこそがW杯でワラビーズを率いるのにふさわしい人物だと自信を持っている。
またスコット・ジョンソンの就任によって、マイケルとコーチ陣の日本大会に向けた準備がやりやすくなるはずだ」と話した。
新ディレクターについては、「スコット・ジョンソンは代表ラグビーの世界でここ10年以上にわたり確固たる評価を築いてきた人物で、
彼がディレクターに就任してから、スコットランド代表は過去最高の世界5位に順位を上げた時期もある」とコメント。
ジョンソン氏はフィールド外のプログラムの運営を担当し、HCは「一番の得意分野、つまりチームの指揮に集中する」という。
チェイカHC本人は「オーストラリアのラグビーにとって素晴らしい動きだし、長期的には、この国のラグビーにとってこれがベストな構造だといずれ証明されるはずだ」
「スコットと一緒に働くことを楽しみにしているし、国民が誇りに思えるようなラグビーをお見せして、この仕事を完遂したい」とコメントした。”（出典：AFPBB NEWS）
前週、ズシンと重みのある1勝を奪取👇した
翌日、（NFC北）地区2位につけていたMinnesota Vikings：ミネソタ・ヴァイキングスが敗れ（6勝5敗1分→6勝6敗1分）、
地区優勝（＝プレーオフ進出）に王手をかけた状態で挑むことになったChicago Bears：シカゴ・ベアーズのNFL 2018シーズン第15週。
第14週後 >> 第15週には、ヘッドコーチ（HC）としてのルーキーシーズンを戦っているMatt Nagy：マット・ナギー HCが、
メディアから高評価☝️を受けるといった動きもありました。
相手はシカゴ・ベアーズと好対照にプレーオフ進出が崖っぷち、生き残りを賭ける宿敵 Green Bay Packers：グリーンベイ・パッカーズ。
開幕戦で辛酸を舐めさせられ、
数シーズンことごとく煮え湯を飲まされ続けてきた相手だけに、
今シーズンへの思いとは別途、火花を散らしあってきた両チームの因縁への思いにも格段の思いを。
ゲームが始まれば・・
” NSW州､携帯電話で話しながらの運転を道路上の一点から検知し､自動撮影､検挙に結びつけられる人工知能を使った装置が開発された｡ABC放送(電子版)が伝えた｡
12月16日､NSW州政府は､道路上の一点から通過する車内の運転者が携帯電話で話しながら運転している場合､これを検知し､自動撮影する装置を発表した｡
この装置はAI(人工知能)を使い､昼夜･天候に関わりなく運転者の行為をその場で検知することができる｡
この装置は2019年1月よりM4モーターウェイ､アンザック･パレードで試験実施が行われる｡
NSW州政府のメリンダ･ペイビー道路担当大臣は､｢2018年10月に1か月かけて装置の運転試験をしたところ､1日に11,000人を超えるドライバーが携帯電話を使いながらの運転をしていた｡
ペイビー道路相は､｢あるドライバーの場合､時速80kmで走る車でハンドルから両手を話して携帯電話を使い､助手席の人物がハンドルを握っていた｣と語っている｡
また､｢来年1月に試験実施するが､この期間の違反については反則切符を発行しない｡
試験実施の後､装置がフールプルーフと証明されれば永久的に設置する場所を発表する｣と語っている｡
さらに､｢このような装置に対しては一般社会からも強力な支持があり､ドライバーの態度が変わることを期待している｣と語った｡
Acusensusの開発者､アレックス･ジャニンク氏は､友人が携帯電話通話の車にはねられて亡くなったことから装置の開発を志した｡”（出典：NICHIGO PRESS）
続きを読む オーストラリア ライフスタイル & ビジネス研究所：ニューサウスウェールズ州政府、携帯電話運転を自動撮影装置を発表
『カメラを止めるな！』を世に送り出し、一躍、その名を世に知らしめることになった上田慎一郎監督が、（今から十数年前）無名時代、
” バイトをする傍らで本作の執筆に集中した。毎日フルタイムで働きながら他のすべての時間を本作の執筆に費やした。
バイトの行き帰りの電車の中でも書いた。バイトの休憩時間もトイレにこもって書いた。165万円の借金を背負ったのだ。当然、貧乏だった。
家では具なしの名もなきパスタばかり食べていた。バイトへは白米にふりかけをかけただけの名もなき弁当を持参した。（見かねた同僚がおかずを少しずつ分けてくれたりしたっけ）。”（p153-154）
なる環境から書き上げた小説が、
『カメラを止めるな！』の空前のヒットをきっかけとして、蘇ることになった小説『ドーナツの穴の向こう側』を読了。
ストーリーの方は、
” オーストラリアのモリソン首相は15日、イスラエルの首都を西エルサレムだと認定すると発表した。
ただ、商都テルアビブにある大使館をエルサレムに移転する構想は先送りする。
また、イスラエルとパレスチナの「２国家共存」を支持するとし、東エルサレムは将来的にパレスチナ国家の首都と承認する姿勢も強調し、反発が予想されるパレスチナに配慮した。
モリソン氏は「西エルサレムにはクネセト（イスラエル国会）や多くの政府機関がある」と理由を述べた。
ただ、大使館移転はエルサレムの地位が「最終的に確定した後」とし、まずは貿易・防衛事務所を西エルサレムに設置する。
モリソン氏は10月、在イスラエル大使館のエルサレム移転を「検討する」と唐突に発表。
ターンブル前首相の議員辞職に伴う下院補欠選挙を前に、選挙区内のユダヤ系住民の票を狙った発言と受け止められた。
選挙は敗北し与党保守連合は議会で過半数割れとなったが、この“公約”の扱いが注目されていた。
今回の決定に、野党労働党のショーテン党首は「（外交）初心者の失敗」と非難し、政権を奪還すれば「覆す」とした。
隣国でイスラム教徒が国民の多数を占めるインドネシアも、経済連携協定の締結見送りを示唆して反発していた。
トランプ米大統領は昨年12月、エルサレムをイスラエルの首都と認定し、今年5月に米大使館をエルサレムに移転。中米グアテマラなどが追随している。”（出典：産経新聞）
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