リテールテックJAPAN 2021 で感じてきた小売業が進みゆく近未来

一昨年(2019年)⬇︎

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以来で、リテールテックJAPAN 2021に参加。

3月の年中行事、復活

昨年は、コロナ禍の拡大で中止になったと記憶していますが、

リテールテックを訪れると感じる近未来感は健在.-

今回もその影響(コロナ禍)は否めず、規模感に、お馴染みの大手メーカーの出展が確認出来ない点など感じたものの

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:消費者マインド、コロナ感染対策など奏功し2021年3月も上昇

消費者マインド、コロナ感染対策など奏功し2021年3月も上昇

” メルボルン研究所とウエストパック銀行が公表した3月のオーストラリア消費者信頼感指数は2カ月連続で上昇した。

経済面の明るいニュースで、活動や経済の長期見通しが改善した。

3月の消費者信頼感指数は前月から2.6%上昇し、過去10年で最高水準に迫る111.8となり、「楽観」が「悲観」を明確に超えていることが示された。2月は1.9%上昇だった。

3月の指数は、新型コロナウイルス感染抑制のためのロックダウン(都市封鎖)が始まり信頼感が急落した前年同月からは21.6%上昇した。

ウエストパックのチーフエコノミスト、ビル・エバンズ氏は、「オーストラリアが新型コロナウイルス感染拡大の抑制に成功していることや、ワクチン接種による感染終息へのめど、政府の景気刺激策が相まって信頼感の持続的な上昇につながっている」と述べた。

今後1年間の経済見通しを示す指数は3.7%、5年間の見通しを示す指数は2.3%、それぞれ上昇した。

家計を示す指数は前年同月比2.8%上昇、今後1年間の見通しを示す指数も0.2%上昇した。

高額な家庭用品購入に現在が適した時期かどうかを示す指数は3.7%上昇し、販売業者にとって新たな好材料となった。

住宅価格見通しを示す指数は3.1%上昇し、引き続き7年ぶりの高水準となった。

一方、住宅価格上昇で購入能力が低下し、現在が住宅購入に適した時期かを示す指数は3.6%低下した。”(出典:REUTERS

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近田春夫さんが振り返った、その痛快なる半生:『調子悪くてあたりまえ 近田春夫自伝』読み始め

音楽界をはじめ多方面で才能を発揮されている近田春夫さんの『調子悪くてあたりまえ  近田春夫自伝』が、

 1 NASU-KYURI 1951-57誕生

 2 先生がんばってください 1957-63 小学校にて

 ・

 ・

 ・

 22 調子わるくてあたりまえ  1989-2017 癌闘病

 23 世界で一番いけない男 2017- 300へ向けて

と23に及び項目立てされているうち、9  COME ON, LET’S GO  1975-77 レコードデビュー まで読み終えたので、そこまでのおさらい。

サイン本入手機会を捉えて、

340p+αの厚みに及び腰になりつつ ^〜^; サイン本をget.-

手許に引き寄せてた著書。

枠に収まりきらない才能

自伝の類、たいがい幼少期の頃は退屈だったりしますが、本書は

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:RBA フィリップ・ロウ総裁、利上げ観測けん制「完全雇用達成は早くて24年」

RBA フィリップ・ロウ総裁、利上げ観測けん制「完全雇用達成は早くて24年」

” オーストラリア準備銀行(RBA、中央銀行)のロウ総裁は10日、国内経済は新型コロナウイルのパンデミック(世界的大流行)前の水準に近づいているものの、完全雇用の達成には少なくとも2024年までかかるとの見方を示し、市場の利上げ観測をけん制した。

2020年第4・四半期の豪国内総生産(GDP)は前期比3.1%増と、大きな伸びを示した。雇用の伸びも堅調に推移し、小売売上高も好調となっている。

ロウ総裁はシドニーでの講演で、予想を上回る経済状況は非常に歓迎できるニュースだとした上で「まだ道のりは長く、豪経済がフル稼働の状況から程遠いという事実を打ち消すものではない」と語った。

経済指標の改善や新型コロナワクチン普及を巡る楽観的な見方を背景に、金融市場では主要中銀による20222年と23年の利上げを織り込む動きが出ており、債券利回りが上昇している。

ロウ総裁は、豪中銀は必要な限り「景気刺激的な金融状況」を維持することにコミットしていると改めて表明した。

コアインフレ率は少なくとも今後2年間、中銀の目標範囲の2-3%を下回る見込みだとし、実質インフレ率が持続的にこの目標範囲に入るまで政策金利を0.1%に据え置く方針を示した。”(出典:REUTERS via Yahoo! JAPAN

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テレビの本質を問い語り継がれる『お前はただの現在にすぎない テレビになにが可能か』を読んでみた(読了)

先週末、中間記⬇︎をアップロードした

<< 2021年3月6日投稿:画像は記事にリンク >> テレビの本質を問い語り継がれる『お前はただの現在にすぎない テレビになにが可能か』を読んでみた(中間記)

『お前はただの現在にすぎない』を読了。

テレビにおける表現とは何か

出版当時1969年の状況を踏まえながら、全514ページ、読み切る胆力も問われた著書で、溺れ気味でしたが、

(出版の)契機となった

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:ニューサウスウェールズ州政府与党、コアラ保護法案で農家寄り妥結

ニューサウスウェールズ州政府与党、コアラ保護法案で農家寄り妥結

” NSW州政府が導入したコアラ保護法案は、ジョン・バリラロ国民党党首兼NSW州副首相が、コアラ保護のために農家が犠牲になるとして保守連合分裂も辞さない強硬な態度を貫いていた。

結局、自由党が譲歩し、農家に対する役所への届けの手続きを簡略することに同意し、バリラロ州副首相は、「NSW州農村部の勝利」と発言した。ABC放送(電子版)が伝えた。

2020年9月にはバリラロ副首相が、現行法案を不満として、「無所属になり、法案に反対する」と脅している。

自由党の譲歩により、農村部は、法案に規定されたState Environmental Planning Policies (SEPP)の適用外になり、新しいコードの適用を受けるようになる。ただし、新しいコードはまだ策定されていない。

この妥協により、農地や林業地に区分された土地は、コアラ繁殖地保護を目的とする土地開墾規則の適用を受けなくなる。

バリラロ氏は、「NSW州農家の勝利であり、これで農民の利益とコアラとその生息地の保護とのバランスが達成できた」としている。

2020年制定SEPP法は、2021年制定SEPP法として修正され、シドニー都市圏、中部海岸、ブルーマウンテン地域などに適用されることになっている。

一方、農村地域は、来月に編成されるLocal Land Services Actの規則の適用を受けることになった。”(出典:NICHIGO PRESS

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アメリカの視点からみた日米同盟の最前線:ドキュメンタリー『DEFENDING JAPAN』鑑賞記 ①

Prime Video内を検索していて

出典:prime video

” 今日の日本が直面する新たな脅威と国家安全保障の実情にアメリカの視点から迫る、全く新しい国防ドキュメンタリー “

とあるヘッドラインに好奇心刺激された Defending JAPAN と題されたドキュメンタリーを視聴。

視聴したのは

出典:prime video

 1. 迫り来る脅威

 2. ミサイル防衛

のアップロードされている2話。

アメリカから視た日本の戦略的重要性

映像で見せられたのは、アメリカの立場からみた日米同盟の具体的取り組み、

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:保険業界、災害増で2020年の純益98.9%減

保険業界、災害増で2020年の純益98.9%減

” オーストラリアの保険業界全体の純利益が昨年、前年比98.9%減の3,500万豪ドル(約29億円)に落ち込んだことが、オーストラリア金融監督庁(APRA)の最新の資料で明らかになった。

洪水などの自然災害による保険金請求の増加や投資収入の落ち込み、新型コロナウイルスに関連した事業中断保険への引当金計上などで利益が大きく削がれたという。オーストラリアンが報じた。

保険業界は昨年第1四半期(1~3月)に10億豪ドルの損失を計上した後、第2四半期に8億6,000万豪ドルの利益、第3四半期にも8億3,600万豪ドルの利益を出したが、第4四半期に再び6億4,900万豪ドルの損失に転じた。

背景には、自然災害などを理由とする保険金請求額が前年比23.7%増となる472億豪ドルに増えたことや、新型コロナを背景とする経済低迷で企業からの配当の受け取りが減少し、投資収入が同48.8%減少したことがある。純資産に対する年間利回りはわずか0.1%だった。

また、国内では新型コロナの感染流行を理由に事業を一時中止した企業に対する事業中断保険の支払いをめぐる裁判が続いており、今後予想される事業中断保険の保険金支払いや、自然災害に備えた準備金など、引当金の引き上げを余儀なくされているという。”(出典:NNA ASIA

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