竹田恒泰さんが思いを込めた日本人のための教科書:『国史教科書』(中学 歴史 令和2年度文部科学省検定不合格教科書 )中間記

作家 竹田恒泰さんが、主筆を務められている『国史教科書』こと『中学 歴史  令和2年度文部科学章検定不合格教科書』を読み始め

第一章  神代・原始」から「第四章  近世  戦国時代」まで読み終えたので、そこまでのおさらい。

ターニングポイントを迎えた第3弾

令和2年度版は教科書シリーズ第3弾となり、

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手に取ったのも3年連続。

最初書店で目にした時に「大層ぶ厚くなったなぁ」なんて思い、開いてみれば

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:カンタス、2021年6月期 1,380億円最終赤字

カンタス、2021年6月期 1,380億円最終赤字

” オーストラリアの航空最大手、カンタス航空が26日発表した2021年6月期決算は、最終損益が17億2,800万豪ドル(約1,380億円)の赤字(前の期は19億6,400万豪ドルの赤字)だった。

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で収益源である国際線がほぼ運休となり、2期連続の大幅な最終赤字を記録した。

売上高は59億3400万豪ドルと前の期比58%減少した。旅客数の激減で売り上げは大幅に減ったが、人員削減などリストラによるコスト削減で赤字幅はやや縮小した。

電話会見したアラン・ジョイス最高経営責任者(CEO)は新型コロナのパンデミック(世界的大流行)が始まって以降、売上高への影響は累計160億豪ドルに達すると指摘。「豪州で我々ほどコロナの影響を受けた企業はない」と述べた。

業績回復の焦点となる国際線の運航再開は21年末になる見通しだ。

ジョイスCEOは「12月半ばにワクチン接種率が高い国への路線を再開する予定だ」と述べ、日本やシンガポール、英国、米国などを想定国に挙げた。

インドネシアのジャカルタやフィリピンのマニラなどを結ぶ路線は「早くても22年4月になる」との見方を示した。

豪政府とは今後の運航計画について定期的に協議している。ジョイスCEOは「政府は我々の想定は合理的と認識している」と説明した。

今後の不確定要素はワクチン接種を済ませた旅行者に対する隔離義務の有無だと指摘し、「14日間、隔離が必要になれば、旅行需要は極めて低調になる」と懸念を示した。”(出典:日本経済新聞

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街中で音楽認識アプリShazamを稼働させ Pacific ColiseumとFlamingosis のデータにアクセスして曲を改めて楽しめた♪(Shazam #70)

街中などでふと耳にした曲に「!」とさせられ、音楽認識アプリShazamを稼働させ、改めて曲を楽しめるようになった記録集第70弾.-

今回も前回に続いてMcDonald’s滞在時にBGMされた曲特集♪

最初は、喉かな気分に浸らせてくれるインストナンバー

Pacific Coliseum – Beach Runner

Pacific Coliseum

出典:Shazamの検索表示画面をスクリーンショット

歌無し(=インストゥルメンタル)は今までにないパターンであったように思いますが、その場の雰囲気にぼ〜っと身を委ねるには、このような感じジャストな選曲であるものと👍

続いて

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:2020/2021年度新規起業、8.6%増の36万社超え

2020/2021年度新規起業、8.6%増の36万社超え

” オーストラリアで2020/21年度(20年7月~21年6月)に起業した企業数が36万5,480社となり8.6%増加したことが、豪政府統計局(ABS)の調べで分かった。

起業率は15.8%で、低金利で資金調達が容易になったほか、新型コロナウイルスの感染流行下で政府支援が拡充していることが背景だ。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューなどが伝えた。

21年6月末時点の登録企業数は240万2,254社で、前年同期比3.8%増だった。

一方廃業した企業数は27万7,674社で4.6%減少し、廃業率は12%だった。2017年に事業を始めた会社のうち、今年6月まで存続していた会社は全体の52%だった。

オンライン証券コモンウェルス・セキュリティーズ(コムセック)で主席エコノミストを務めるクレイグ・ジェームズ氏は、新規に立ち上げた会社は今後2年間が重要だとし、雇用市場やオーストラリア連邦準備銀行(RBA)の金利政策の動向が鍵を握るとした。

小企業向けコンサルタント会社エマージ・アドバイザリーの創業者、エミリー・リドリー氏は、過去12~14カ月に起業した顧客が多いと指摘。新型コロナの流行下で雇用の不安定さを実感した人々の起業が増えていると述べた。”(出典:NNA ASIA

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斉藤和巳さんが圧巻の現役選手生活を実現した考え方:『斉藤和巳 エースの銀言 人生のディフェンス力』読了

現役選手時代(福岡ダイエーホークス〜福岡ソフトバンクホークス)の大エース斉藤和巳さんが発してきた言葉が

” 印象的だったプロでの活躍やドラマチックな野球人生とは別に、野球とは直接関係のない分野の人たちの間で、しばしばその言葉の的確さ、クレバーさが噂になっている。

あるマーケティングプランナーの言葉を借りるならば、「斉藤和巳の話は、野球を超えた人生哲学みたいだ」という評価だった。”(p007)

との評価を得、インタビューでその考えを抽出し、まとめられた『斉藤和巳  エースの銀言  人生のディフェンス力』を読了。

サイン本販売機会に反応し入手。

サイン本販売機会に反応し、入手していた経緯。

現役選手時、実践された考え

その考えとは

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:グリーンランド・ミネラルズ、レアアース事業で地元の声聞く会合に不参加

グリーンランド・ミネラルズ、レアアース事業で地元の声聞く会合に不参加

” オーストラリアに上場する鉱物資源開発会社グリーンランド・ミネラルズは24日、自社のレアアース(希土類)プロジェクトを巡って今月にデンマーク領グリーンランドで開かれる公開会合への出席を見送ると表明した。

地元の懸念を聞き取るためのこの会合に、政治的な性質があるためとしている。

グリーンランド・ミネラルズは昨年、グリーンランド南部における旗艦開発プロジェクト「クバネフィエルド」で暫定承認を獲得。現在は9月半ばまで、広く意見を聞く手続きに入っている。

同社は開示資料で、2月の地元協議会には参加したものの、8月の会合には出席しないと表明。

プロジェクトを支援している政府部門が参加しなくなるという会合形式の変更があり、「自社に著しく不利」になると指摘した。

また、自社は正式に招待されているわけでも、出席義務があるわけでもないと説明。地元からの質問には引き続き答えるとしたほか、協議期間が終わった後に公表される白書で懸念に対処するとした。

グリーンランドでは4月、選挙で勝利した左派イヌイット・アタカチギット(IA)党が新たな政府連合を表明し、プロジェクトを阻止する方針を強調した。

グリーンランド・ミネラルズ株は2月に7年ぶりの高値を付けた後、新政府発足以来では急速に値を下げており、24日は12%安となった。

クバネフィエルドはレアアースが大規模に埋蔵されている一方、放射性ウランも含まれるため、一部の住民から懸念の声が出ている。”(出典:REUTERS via Yahoo! JAPAN

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京極夏彦さんが描いた江戸末期、遠野での化け物騒動:『遠巷説百物語』読了

週初め、中間記 ⬇︎

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をアップロードした京極夏彦さんの『遠巷説百物語』を読了。

その(中間記)後、読み進めたのは

 鬼熊

 恙虫

 出世螺

の三話。中間記の所感で

> 文は平易に分かりやすく

と書きましたが、後半はそのハードルが上がった印象有り。当初は独立した話が六篇と思いきや

大きく影響せずとも登場人物の重複など前話の内容を引用した記述に、そもそも本作はシリーズものの新作との位置付けで

遥かに深い読み方があることに中途から気づかされました。収められている話しは

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オーストラリア ライフスタイル&ビジネス研究所:二酸化炭素排出実質ゼロ目標の大手、1年で3倍増

二酸化炭素排出実質ゼロ目標の大手、1年で3倍増

” オーストラリア証券取引所(ASX)に上場する企業上位200社のうち、二酸化炭素(CO2)の実質ゼロ排出目標を掲げる企業が、3月末までの1年間で14社から49社と3倍以上に増加したことが分かった。

企業規模では、大手銀や資源大手2社なども49社に入っていることから、上位200社の資産規模の半分以上に当たる1兆豪ドル(約78兆6,100億円)を超えるという。23日付オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューが伝えた。

業界団体オーストラリア・スーパーアニュエーション投資評議会(ACSI)の調べによると、同期間にエネルギー大手AGLエナジーや給油大手アムポル、シドニー空港、小売り大手コールズ、ビタミン剤最大手ブラックモアズなどが実質ゼロ排出目標を掲げた。49社の大半が2050年を目標としている。

ACSIのデビッドソン代表はただし、排出量の多い製造やエネルギー、運輸業界で、削減目標が依然として低水準の企業が多いことが懸念事項だとしている。

■「排出努力欠く企業に罰則を」

オーストラリアが30年までに05年比で排出量を26~28%削減する目標を達成するためには、連邦政府は制度を改革し排出削減しない大手に罰則を設けるべき――。独立系シンクタンクのグラッタン・インスティテュートが訴えている。

産業排出は05年の1億3,000万トンから19年には1億6,200万トンに増加した。グラッタンは、ガスと石炭輸出が拡大したためで、排出量の3分の1を占める産業部門の過去10年の削減努力は他部門に劣ると指摘。

資源や製造、運輸など150社を対象に設定されている排出量の上限についてのセーフガード措置を強化する必要があるとしている。

一方、テイラー・エネルギー相は、セーフガード措置を含むエネルギー政策改革に関して企業とのコンサルテーションを開始した。政府は改革に2億8,000万豪ドルを投じる構えで、企業に低排出技術の採用などを推奨している。”(出典:NNA ASIA

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