前回 ↓
年初以来の映画鑑賞について取り上げましたが、実は同日に映画2本を鑑賞。
鑑賞前日、「明日観に行く『さよなら ほやマン』どれくらい券、売れたんだろう？」とサイトをチェックすれば・・
自分が購入したはずの席が未だ「発売中」の表記。「あれぇ〜？」と購入後に送信されてきたメールを確認すれば・・ 上映時間も作品も違う！と衝撃の展開。
発売直後に急いで所定事項操作して過去一度間違ったことはありましたが、今回はノープレッシャーでの誤爆、、「見てるようで確認すべきところ全然見てないんだなぁ」と現実を見せつけられ、気を取り直して改めて『さよなら ほやマン』の購入手続き。
誤ったのは『フジヤマコットントン』なる作品で、あらすじに目を通したものの反応したくなる感じではなく、最初は「今後の教訓に・・（＝見送り）」といった思いでいましたが、
次第に「これも何かの巡り合わせ」「無意識で買ったのだから」といった具合で当日、上映時間が近づくにつれ気持ちが鑑賞に傾いていき、一旦出直しを経て再度ポレポレ東中野を往訪。
気持ちが定まると俄然作品への興味が刺激されるもので、ストーリーは、
” 市場調査会社ロイ・モーガンは7日、オーストラリアで2023年12月までの1年間に信頼されているブランドのランキングを発表した。
これによると、1位はハードウェア・ストア「バニングス・ウェアハウス」で、3年半ぶりに首位の座に返り咲いた。
バニングスは、親会社の複合企業ウェスファーマーズの傘下にあり、オーストラリアとニュージーランドに合計513店舗を展開している。
物流倉庫のようなマンモス店舗と、オーストラリア人が得意な日曜大工からプロの建築工事まで幅広いニーズに対応しているのが特徴。
日本で言う「ホームセンター」（和製英語）にプロ向け商品を加え、店舗を巨大化したような業態で、オーストラリア在住の邦人にも親しまれている。
週末には店の前で地元の慈善団体などが「ソーセージ・シズル」（ソーセージを焼いてパンに挟んだ軽食）を売っているのも、オーストラリアらしい風物詩となっている。
20年5月以降、トップの座に君臨していたスーパー最大手「ウールワース」は2位に転落した。社会を騒がせているインフレ便乗値上げの疑惑が影を落としたと見られる。
3位は日本では無名だが近年オーストラリアで勢力を拡大しているドイツ発祥の格安スーパー「アルディ」、4位は格安小売店チェーン「Kマート」。5位のスーパー2番手「コールズ」もウールワースと同様に便乗値上げの疑いが浮上しており、順位を2つ落とした。
外国勢では、アイフォンのメーカーとして有名な米アップルが6位、オーストラリアの新車市場で長年首位をキープしているトヨタが7位に入った。
一方、信頼されていないブランドのランキングでは、1位が昨年長時間の通信障害を起こした通信大手オプタス、2位はフェイスブックを運営する米メタ、3位はいわゆる「幽霊フライト」問題に揺れるカンタス航空、4位は通信最大手テルストラ、5位はメディア大手ニューズ・コーポレーションだった。
ロイ・モーガンが毎月、14歳以上の約2,000人の回答者を対象に実施している聞き取り調査をもとに、1年間のサンプル数2万5,863人の回答から平均値から算出した。”（出典：NICHIGO PRESS）
今週（2024/3/14）、年初以来でポレポレ東中野を訪れ、
映画『さよなら ほやマン』を鑑賞。
Xを検索している際、上映に合わせ安齋肇さんの登壇を知り、予定も噛み合い「行ってみようか」と思った次第。
「東北のハワイ」の異名を持つ石巻市近郊の島で船を差し押さえられ苦境に直面している漁師（兄弟）のもとに、東京から来た連載を抱えるマンガ家が訪れたところから端を発するストーリー。
アーティストMOROHAアフロ初主演『さよなら ほやマン』予告編
あらすじに一回目を通しただけの情報量で真っ白に近い状態ながらテンポ良く話しが進み、程なくスクリーンで展開されるストーリーに惹き込まれ、
格闘家 堀口恭司選手が自身で半生を振り返った『EASY FIGHT』を前々日（2024/3/12）読了。
サイン本販売機会を捉えて
入手した著書で、2024年（購入）の一冊目。
本書は、冒頭の「まえがきにかえて 難しく考えるな」で
” 何をしたいのかにもよるけど、だいたい物事は全然難しくなんかない。同じ人間なのだとしたら、他にできる人がいるなら自分にも絶対にできる。逆にいったい何が違うのか、それを教えてほしい。要は、自分で自分にマイナスの洗脳をかけることは今すぐヤメたほうがいい。”（p3）
と格闘技に限定されない考え方の土台が示され、
第1章 前夜
第2章 UFC王座を目指す
第3章 師匠との別れ
第4章 日本人初の二冠王
第5章 カーフキック
第6章 格闘技をメジャーに
第7章 新格闘技団体「TOP BRIGHTS」の方向性を役割
第8章 「最強」の定義を考える
の章立てに沿って、
” 自分はまったく覚えていないけど、両親から聞いた話では、保育園でも幼稚園でも、担任の先生や女の先生を泣かしているような問題児だったとか。言うことを全然聞かずに、やりたいことだけやっていたワルガキだったらしい。”（p14）
という幼少期から
今週末（2024/3/9）は、Rockな仲間にお声がけ頂き
ダイアモンド☆ユカイさんのDIAMOND ROCK SHOW 2024へ。
62歳を迎えるBirthday Liveにして、34年前（＝1990年）にリリースした「I’M THE BEST -世界の女は俺のもの-」の再現ライヴ、
・・との構成は予習不足、開演中に知ったことで💦
学生時代RED WARRIORS人気絶頂時は承知していながら渦の外で、その後もダイアモンド☆ユカイさんのご活躍に時折り触れていた程度の距離感であったことから
DIAMOND YUKAI – DIRTY HERO（←真っ先に検索でヒット）
急ごしらえで過去のセットリストを参照 >> YouTubeにアップロードされているチューンで「この曲、演ってくれたらいいなぁ」なんて思いながら予習を経て迎えた本番♪
（曲再生時に）抱いた印象、ミドルテンポでタメの効いた曲主体で「覚えやすいなぁ」と感じましたが、実際スタートすると初めて聴くナンバーでも、メロディを捉えやすくサビも覚えやすく、
3曲目（＝ゴージャスフィーリング）にして予習の成果も出て ^^
” オーストラリアでは家賃高騰により、80万世帯以上が現在住んでいる地域からの引っ越しを余儀なくされる可能性があることが、不動産調査会社サバーブトレンズの調査で分かった。
家賃が上昇する地域の賃貸市場に高所得者層が流入してくることで、低所得者層が追い出されるという。オーストラリアン・ファイナンシャル・レビューが報じた。
調査会社コアロジックが先月発表したデータによると、家賃の中央値は全国で614豪ドル（約6万円）で前年同期比8.5％上昇した。シドニーは751豪ドルで9.4％上昇、メルボルンは574豪ドルで10.8％上昇し過去最高額を記録した。
不動産調査会社サバーブトレンズのディレクター、ラードナー氏は、住宅アフォーダビリティー（適正な住宅費負担）の基準を収入に占める家賃比率3割とした時、これ以上の割合を支払っている世帯はより家賃の安い地域に追いやられると説明。
社会経済階級がより下位の地域に移動し、最終的に最下位に属する世帯が、雇用機会のある中心部から遠く離れた地域に移動するという。
この層は15万世帯いるとみられる。裕福な地域の空室率は1.8％で、貧困地域の1.3％より高いため、負担は最も大きくなる。
引っ越しの危機に直面している世帯の数は、ビクトリア州メルボルン都心部で最も多く（4万7,980世帯）、次いでクイーンズランド州ゴールドコースト（3万3,982世帯）、ニューサウスウェールズ州シドニ―の都市部および都心南部（3万2,441世帯）だった。
賃貸住宅への投資家の増加や、賃貸住宅を選択する富裕層の増加、住宅購入価格の上昇により頭金を貯蓄する期間が長期化していることが状況を悪化させているという。”（出典：NNA ASIA）
” 危険なワニや暴風雨で有名なオーストラリア北東部のパームコーブ（Palm Cove）が、ハワイやギリシャ、フィジーといったライバルを抑えて世界最高のビーチに選ばれた。
米旅行専門誌「コンデナスト・トラベラー（Conde Nast Traveller）」が世界一の称号を与えた豪クイーンズランド（Queensland）州のパームコーブには、約2キロにわたってヤシの木立と真っ白な砂浜が続いている。
ただしこの地域は、オーストラリアでも特にワニが多い。また昨年末にはサイクロンで、飲食店や高級ホテルや軒並み被害を受けた。
それでも「世界一のビーチ」への選出は、「地元住民がすでに知っていたことを立証したにすぎない」と町長のテリー・ジェームズ氏は誇らしげに語った。
オーストラリアではパーム・コーブ以外にも複数のビーチが、同誌のランキングの上位に入っている。”（出典：AFP BB News）
” 勤務時間外に仕事の連絡を無視しても、不利益な扱いを受けない―。オーストラリア議会で2月、労働者の「連絡遮断権」を定めた法律が制定された。8月にも施行される。
サービス残業をなくし、私生活の自由を保障するのが狙い。だが、業務の機動性が失われかねない雇用主らは「不必要な法律」と反発している。
この法律は、労働組合を支持基盤に持つ与党・労働党と、環境政党の野党・緑の党が推進。連絡遮断権はフランスやスペインなどでも既に導入されており、緊急時を除いて認めることにした。
通信手段の発達やテレワークの普及で勤労形態が多様化した一方、昼夜を問わず業務対応に追われる労働者も増加。豪シンクタンク「未来仕事センター」の調査では、業務過多や上司の圧力で残業をした経験を持つ人は71％に上る。育児や介護を抱える働き手は「ワーク・ライフ・バランスの確立につながる」と遮断権を歓迎している。
これに対し、雇用主側は「顧客への対応が遅れれば損失を招く」「勤務シフトの調整すら難しくなる」などと困惑。豪商工会議所は「利点より害悪の方が大きい」と批判した。財界と関係の深い右派野党の保守連合は採決で反対し、「政権を奪還すれば廃止する」と主張している。”（出典：JIJI.com）
